日経BP 総合研究所

　新型コロナウイルスによる最初の緊急事態宣言が解除された直後の昨年（2020年）6月。長い自粛生活で社会に閉塞感が広がる中にもかかわらず、少なからぬビジネスパーソンが未来を前向きにプラス思考で捉えていました。

（イラスト：Weberry）

　2020年6月に日経BP総研が実施し、約5000人が回答を寄せた「5年後の未来に関する調査」では、宣言解除の同月時点でビジネスに「マイナスの影響を受けた」とする回答が実に42％に上りました。これは「プラスの影響を受けた」とする回答者の実に6倍。当時の状況を思い起こせば当然のことながら、悪影響という意識が圧倒的に多い状況だったことが分かります。