日経BP総研では、社会動向を深く探るためにビジネスパーソンを中心に「5年後の未来に関する調査」を定期的に実施しています。

 『5年後の未来に関する調査<将来動向定点観測(2021年4月)編>』にご協力いただきまして、誠にありがとうございました。ご案内いたしましたように、ご協力いただいた皆様に、本調査結果のサマリー(PDFファイル)をご用意しました。下記よりご確認ください。

 テレワークに関連するキーワード群の活用/普及/拡大が「早まる」率が高い結果となりました。また、「再生可能エネルギー」「ライブイベント」「仮想通貨」の「早まる」率が1年前から上昇。一方で、「食料自給」「国内生産への回帰」は大きく低下し、過去1年間におけるビジネスパーソンの意識変化が把握できました。
 シェアリングサービスでは、「オフィス、店舗、会議室」の活用/普及/拡大の「早まる」率が74%と突出。「工場・設備」も、4割が「早まる」と回答し、製造業の資産活用への関心の高さが結果に表れました。

 ぜひ、お仕事にご活用ください。

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