新型コロナウイルス禍の常態化が認識され、社会構造を本質的に見直し、改革しようとの機運が高まっている。例えば、在宅勤務、オンライン会議は技術的には簡単に出来る環境があるのに、誰も踏み出さなかった。それがこの半年で当たり前になった。菅・新政権の「デジタル庁構想」も、この延長線上にある。

 では、なぜ今、日経BP総合研究所は水素プロジェクトに取り組むのか。

 CO2が人類共通の大きな課題になってきたからである。「脱炭素社会」の実現は、2050 年に向けた必達目標であることは、国際的なコンセンサスになっている。一方、巨大地震への備えだけではなく、台風直撃など気象災害への備えの重要性が叫ばれて久しい。「レジリエンス社会」の実現は、今すぐ取り組むべき目標である。

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