Re:Innovate Japan 滞りのない未来を創造するために

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Special コンテンツ

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Interview

プロに任せたいクラウド製品の導入や運用
IT部門のリソースは競争力向上にこそ必要

リモートワークの急増はクラウドへの注目度を高めた。しかし、新たなクラウドサービスを安定運用し、セキュリティレベルを維持するには知識やノウハウが必要だ。日本ビジネスシステムズはその豊富な導入実績を背景に、日本マイクロソフトのクラウドサービスの導入や運用をサポートする多様なサービスを提供している。本フォーラムSpecialコンテンツの第6回目は、日本ビジネスシステムズ クラウドマネージドサービス本部長の佐伯舞氏に、日経BP 総合研究所 上席研究員 渡辺享靖が話を聞いた。

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Interview

ますます重要度が高まるDX、次こそ成功のために
DX推進は業務アプリケーション改善による業務プロセス変革から始めよ

「企業競争力を高めるためには、DX(デジタルトランスフォーメーション)実現が必要不可欠」なことは今更言うまでもないが、この言葉の意味を裏返せば「DXを実現できない企業は競争力の低下を招く」ということになる。それ故現在、数多くの企業が危機感をもってDX推進に取り組んでいる。しかし、いざ取り組むとなかなかうまくいかないという声もよく耳にする。そこで本フォーラムSpecialコンテンツの第5回目では、DXを成功に導くポイントについて、統合型クラウド業務支援サービスで企業のDX支援を行うピーエスシーの北添正和氏に、日経BP総合研究所の大和田尚孝が聞いた。

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Interview

デジタルオフィスでも大切な働く空間づくり
マイクロソフトに特化したツールで管理性やセキュリティを高める

リモートワークの普及を始めとする働き方改革が進むにつれ、Microsoft 365 や Microsoft Teams などクラウドサービスの活用が拡大の一途をたどっている。一方で、管理やセキュリティが追い付かないという課題を抱える企業も少なくない。本フォーラムSpecialコンテンツの第4回目はその解決策について、マイクロソフト製品に特化した管理ツールを提供する AvePoint Japan の塩光献氏に、日経BP総合研究所の大和田尚孝が聞いた。

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Interview

違和感の少ないインターフェイスで業務のデジタル化を支援
意思決定を高速化し、収益力とコンプライアンスを同時に高める

中堅中小企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)が遅れている。聞きなれない用語、理解しにくい概念、投資対効果の分かりにくさが見えない壁となり、最初の1歩が踏み出せない。リモートワークに欠かせない業務のデジタル化は企業に何をもたらすのか。導入のポイントは何か。今回の本フォーラムSpecialコンテンツのキーワードは「デジタル稟議」。企業のDXを支援するエイトレッド 代表取締役社長の岡本康広氏に、日経BP総合研究所の大和田尚孝が聞いた。

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Case Study

DXを支える業務オペレーションの実現
「デジタルの民主化」による現場部門主導の業務デジタル化

各分野を牽引する大企業がいま続々と導入を決めているソリューションがある。COVID-19の収束後を見据え、攻めに転じるべく企業の動きを活発化させるため、DXを支える業務プロセスのデジタル化は喫緊の課題だ。壁は高い。新たなビジネスモデルを創造しても、事業展開に時間を要したために絶好の機会を逃すことも往々にしてある。しかしDXに注力するIT部門には、現場のニーズに応える余力は残っていない。今求められるのは、現場自らが業務プロセスのデジタル化に着手できる環境。激変したビジネス環境で成長機会をチャンスにつなげる業務プロセスのデジタル化に迫る。

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Seminar Review

プロセス・コミュニケーション改革セミナーレポート
ニューノーマル時代に向けた業務プロセス刷新とコミュニケーション促進の勘所

「Re-Innovate Japan」フォーラム第二回は、2020年12月22日オンライン開催「プロセス・コミュニケーション改革セミナー」。今回のウェビナーでは4つのセッションが行われ、中小企業がデジタル変革を行う秘訣、リモートワークでモチベーションを向上させる方法、ノーコード開発で新しい働き方に即座に対応する方法、Microsoft 365 の利便性を損なわずにセキュリティを高める方法などが解説されていった。

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ニューノーマル時代に向けた業務プロセス刷新とコミュニケーション促進の勘所

Interview

コロナ以後はリモートワークとオフィスワークのハイブリッドへ
実効性の高いデジタル活用で課題を解決し、生産性向上を目指せ

株式会社Phone Appli
ビジネスデザイン部 部長
川嶋 庸介 氏

リモートワークの急速な普及は、企業の従業員や組織に様々な軋みを生んでいる。ニューノーマル時代に生じる多くの課題を解決し、新たな働き方を推進するために必要な取り組みとは。本フォーラムSpecialコンテンツの第二回目は、最先端のデジタルツールで企業の成長を支援する株式会社PHONE APPLIの川嶋庸介氏に、日経BP総合研究所の大和田尚孝が聞いた。

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コロナ以後はリモートワークとオフィスワークのハイブリッドへ実効性の高いデジタル活用で課題を解決し、生産性向上を目指せ

Seminar Review

第1回会員向け勉強会レポート
中小企業がITを経営の力とするために

特定非営利活動法人ITコーディネータ協会
会長
澁谷 裕以 氏

2020年11月10日、本フォーラム会員に向けた第1回勉強会を Microsoft Teams 上で開催。「中小企業がITを経営の力にするために」というテーマで、講師に特定非営利活動法人ITコーディネータ協会会長の澁谷 裕以氏を迎えた。澁谷氏はそこで、中小企業の現状やデジタル活用の課題を提示。いかなる考え方でITを経営の力としなければならないか解説していった。講演後も会員からさまざまな質問が行われ、ITを活用して生産性向上や売上向上を目指すために、経営者やITベンダーが取り組むべきことについて、活発な議論が行われている。

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中小企業がITを経営の力とするために

Process&Logistics

プロセス&ロジスティクス

自社が直面する課題を的確にとらえ、解決策を練り、そして実行する――。企業がデジタル改革を成功させて競争力を高めるには、これらの3ステップが欠かせません。デジタル改革を一足先に成功させた企業は、どんな課題に直面し、解決に向けてどう動いたのか。ここではRe-Innovate Japan会員企業の支援によって、業務プロセス改革や物流改革を成し遂げたユーザー事例を紹介します。

会員企業事例 - Process&Logistics

プロセス&ロジスティクス

Sales&Communication

セールス&コミュニケーション

コロナ禍において社員同士が直接対話する機会は減り、顧客や取引先とのやり取りも非対面が前提となりつつあります。非接触/非対面でも社員間の意思疎通を図り、顧客のニーズを的確にくみ取り、売り上げ増につなげていくにはどうしたらよいのか。ここではRe-Innovate Japan会員企業の支援によって、コミュニケーション改革やセールス改革を果たしたデジタル活用事例を紹介します。

会員企業事例 - Sales&Communication

セールス&コミュニケーション

Interview

マイクロソフトのテクノロジー×パートナーの業務専門性が
企業の成長を支え、日本社会の発展につながる

日本マイクロソフト株式会社
執行役員 常務 クラウド&ソリューション事業本部長
手島 主税 氏

本フォーラムSpecialコンテンツの第一回目は、ニューノーマル時代に向けて、すべての企業が考えるべき新機軸や、その実現に必要なテクノロジーを解説する。本フォーラムの必要性や意義と合わせて、日本マイクロソフト 執行役員 常務 クラウド&ソリューション事業本部長 手島主税氏に、日経BP総合研究所 イノベーションICTラボ 上席研究員 大和田尚孝が聞いた。

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手島 主税 氏

アドバイザリーボードより

企業がDXを進めていくために必要だと思うこと、そして企業への期待を教えてください

業界トップの歴史ある優良企業であっても、ある種類のイノベーションには打ち負かされ滅んでしまうことがあります。このようなタイプのイノベーションは「ディスラプティブ(破壊的)・イノベーション」と呼ばれ、恐れられています。

ディスラプティブ・イノベーションを起こすためには、独自のリソースと新しい価値基準およびビジネスプロセスを持った別組織を創ることが有効です。メンバー各位がデジタル技術を活用し、破壊的イノベーターに成ることを期待しております。

関西学院大学 教授 玉田 俊平太 氏

DXは包括概念なので、あれもDX、これもDXという具合に、各人が以前から持っていたアジェンダを実行に移す際の口実に使われやすい点に注意が必要です。そこを上手くコントロールしないと、多大なエネルギーを浪費することになりかねません。この構図は経営戦略に似ていて、優先順位づけ、または手順の決定が重要になります。どこから入って、どこへ進むかを秩序だてることにより、DXを本当の武器にしていただきたいと願っています。

神戸大学大学院経営学研究科 教授 三品 和広 氏

デジタルトランスフォーメーション(DX)はいまや経営のど真ん中のテーマとなりました。これからの時代、企業が経営変革を実行しパフォーマンスを上げていくにはDXが欠かせず、DXの推進には経営トップの強いコミットメントが不可欠です。新型コロナウイルスの「ショック」を契機にデジタル技術を駆使してDXを加速すれば、日本企業は競争力を高められると信じています。

一橋大学 名誉教授 伊藤 邦雄 氏

アフターコロナ時代のキーワード、私はそれは「経路依存性からの解放」だと言っています。企業は様々な要素が噛み合っているから、スムースに動きます。ただ逆に言えば、全体が噛み合ってしまっているので、その一つだけ変えようとしても変えられないのです。これを経路依存性と言います。平成の30年間、日本企業が変化できず、イノベーションを起こせなかったのはこの理由が大きいのです。しかし、いまコロナと言う大きな外部ショックにより、その「全体」が変えられる好機が生まれています。企業が経路依存性から解放されるチャンスなので。コロナは不幸なことですが、これを機に会社全体を変えられる企業は未来を作れるでしょう。まさにこれから数年が、最大で最後のチャンスなのです。

早稲田大学ビジネススクール 教授 入山 章栄 氏

会員入会を検討される方 フォーラムに関するお問い合わせ COVID-19 による困難をのりこえるために

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