医療・健康
データ
ドリブン総覧

MEDICAL RECORDS AND DATA-DRIVEN HEALTHCARE医療ビッグデータが生み出す 産業と医療の大変革を読み解く

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データが生む予防・個別化医療の「新産業」を徹底解説。
価値を生み出す「データベース」「スタートアップ」を総覧。

『医療・健康データドリブン総覧』は、医療と健康のデータが作る新産業が生まれる背景、その現状、未来像、そして周辺産業への影響についてが、すべてわかる実用リポートです。BP総研の医療ビッグデータの研究会の知見をベースに、ヘルスケア領域のデータドリブンビジネスの真っただ中にいる大学教授、医療研究機構の担当者、製薬企業内の識者らと、研究員が執筆。経験や研究の蓄積をベースとした従来の医療や創薬が、リアルワールドデータの体系的な蓄積により、予防医療・個別化医療などに破壊的に再構築される道筋がわかります。病院、製薬、ヘルスケア関連製造業、自治体、教育機関までヘルスケア分野での事業設計に役立ちます。

特徴

  • データドリブン先進国
    の実例がわかる
  • 日本のデータベースの
    全容・特徴がわかる
  • データドリブンスタートアップ
    のビジネスモデルがわかる
  • 電子カルテ、
    PHRの未来がわかる
  • 個人医療データ分野の
    法律課題がわかる
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医療・健康データ
ドリブン総覧

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特別編集版1

特別編集版2

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※表紙や誌面はイメージです。

医療・健康データドリブン総覧

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編集者メッセージ

ヘルスケア分野で、診療に関わるビッグデータ、生活にかかわるリアルワールドデータ、個人に集積するパーソナルヘルスレコードを基盤とした新産業が勃興している。医療に対しての公費負担率の高い日本では、データの解析と利活用を加速するために政府も積極的な施策を打ち出している。これらが進めば、予防医学や個別化医療を進める新たな産業とインフラの構築が可能となる。医療ビッグデータという言葉が、もてはやされて早5年。ようやく使えるデータ使えないデータの峻別や、新たな実用ベースのデータ構築がスタートを切った。いまこそ、ヘルスケア領域のデータドリブンビジネスが見渡せるようになっている。病院、製薬、ヘルスケア関連の製造業、自治体、教育機関までヘルスケア分野でのデータビジネスに必然的に向き合う企業・団体、これから積極的な事業化を検討する企業・団体に必携の総覧です。

藤井省吾

Shogo Fujii藤井 省吾

日経BP総研 副所長 メディカル・ヘルスラボ所長

1989年東京大学農学部卒。91年東京大学農学系研究科修士課程修了後、日経BP入社。医学の専門雑誌『日経メディカル』、エビデンスのある健康雑誌『日経ヘルス』、最新医学から健康法までを解説する『日経Gooday』などの記者、編集長、発行人を経て、現職。

安井透

Tohru Yasui安井 透

ノンフィクションライター/EMSOne編集長

日経メディカル開発/「医療ビッグデータ・コンソーシアム」担当。1990年明治大学卒。医薬系コンサルタント会社を経て、2000年入社。2014年より研究会「医療ビッグデータ・コンソーシアム」の運営を担当。

目次

  • 1-1データドリブンで、変わる社会と産業

    1-1-1米国…GAFA-巨大プラットフォーマーがビジネスを牛耳る

    1-1-2EU…先進的な個人情報管理--GDPRで権益を守る

    1-1-3中国…データは国家のもの 国家主導のデータドリブン戦略

  • 1-2医療・健康分野の日本の戦略と可能性

    1-2-1公的保険がカバーする日本のデータの可能性

    1-2-2未来を見据えた日本のデータ戦略

  • 2-1政府が示したデータドリブン社会へのマイルストーン

    2-1-1日本のIT戦略の歴史

    2-1-2令和元年のIT新戦略

    2-1-3デジタル時代の新たなIT政策大綱

    2-1-4世界最先端デジタル国家創造宣言

  • 2-2日本の医療データ 構築の経緯と問題点

    2-2-1電子カルテの多様性と独立したデータベース

    2-2-2個人認証のための番号制度の紆余曲折

    2-2-3改正個人情報保護法の施行の影響

    2-2-4次世代医療基盤法

  • 3-1ヘルスケア領域のデータドリブン社会

    3-1-1日本の政策「Society5.0」の実現

    3-1-2Learning Healthcare Systemの社会実装

    3-1-3地域データ活用拠点

    3-1-4デジタルヘルス・イノベーション

    3-1-5WHOのデジタルヘルスに関する決議

    3-1-6モバイルヘルスとモバイルアプリ

    3-1-7行動変容 ナッジの医療・健康への応用

  • 3-2Learning Healthcare Systemとは

    3-2-1Real-world dataの価値

    3-2-2医療データ(EHR)の価値

    3-2-3個人行動データ(PHR)の価値

  • 4-1リアルワールドデータ社の取り組み

    4-1-1学校健診情報、乳幼児健診の分析とデータベース構築の取組

    4-1-2学校健診情報のデータベース化

    4-1-3乳幼児健診情報のデータベース化

    4-1-4個人情報保護への配慮

    4-1-5幼少期データを用いた研究事例とライフコースデータの概念

    4-1-6診療情報リアルワールドデータ(RWD-DB)の構築と活用

  • 5-1日本における医療データの活用状況

    5-1-1日本の電子カルテに関する議論

    5-1-2電子カルテ標準化の歴史

    5-1-3e-Path project

  • 5-2千年カルテ

    5-2-1千年カルテプロジェクト

    5-2-2機能から見た千年カルテ

    5-2-3二次利用予定施設・LDI(認定匿名加工事業医療情報作成事業者)運用体制

    5-2-4電子カルテベンダー別の設置施設数・千年カルテAPP

  • 5-3電子カルテを共通データベース化するSS-MIX2

    5-3-1SS-MIX2とは何か

    5-3-2SS-MIX2の構造

  • 5-4C-CAT…国立がん研究センター主導のがん患者情報連携システム

    5-4-1C-CATのシステムと連携病院

    5-4-2がん患者のデータからわかること

  • 5-5CyberOncology…CyberLabo社が開発したがん患者情報連携インターフェイス

    5-5-1CyberOncology開発の経緯

    5-5-2京大を中心としたネットワーク

    5-5-3ゲノム医療とCyberOncology

    5-5-4CyberOncologyが切り開く未来の医療

  • 6-1Society5.0で実現する「健康・医療データ」の変革と新たな価値創出

    6-1-1「超スマート社会」が引き起こす「健康・医療データ」の変革

    6-1-2PHRの特長、活用事例

    6-1-3PHR参入企業の実例

    6-1-4Welbyの取り組み

    6-1-53Hホールディングスの取り組み

    6-1-6「PHR」が創出する「健康・医療データ」の新たな価値

    6-1-7PHRのマイナンバー活用

  • 6-2「PHR」の課題

    6-2-1健康意識の格差

    6-2-2同意取得の難しさ

    6-2-3電子カルテの普及率

    6-2-4電子カルテの規格の不統一

    6-2-5「健康・医療データ」は誰のものか

  • 6-3新概念 個人を中心とした生涯ヘルスデータ新システム

    6-3-1日本版PHR PeOPLe

  • 7-1医療データベースの種類と各概要

    7-1-1National Database

    7-1-2National Clinical Database

    7-1-3Kokuho Database

    7-1-4DPCデータ

  • 7-2保健医療データプラットフォーム計画

    7-2-1保健医療データプラットフォームの概説

    7-2-2保健医療データプラットフォームの実際

  • 7-3MID-NET

    7-3-1MID-NET概説

    7-3-2MID-NETの実際

    7-3-3発足の経緯

    7-3-4システム構造と利用法

    7-3-5今後の展開

  • 8-1世界のヘルスケアデータドリブンビジネス

    8-1-1データドリブン・ヘルスケアに向かう米国の動き

  • 8-2日本企業のデータドリブン・ヘルスケア

    8-2-1データドリブン・ヘルスケアの旗手

    8-2-2Kids Public

    8-2-3SUSMED

    8-2-4MICIN

    8-2-5フリクシー

    8-2-6あすけん

  • 9-1データドリブン社会における各種情報集約

    9-1-1大学におけるゲノムセンターの役割

    9-1-2大学におけるバイオバンクの役割

    9-1-3大学におけるデータサイエンティスト育成

  • 9-2健常者を含むバイオバンク

    9-2-1東北メディカル・メガバンクの取り組み

※目次は変更になる場合があります。

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  • 調査:日経BP総研 メディカル・ヘルスラボ
  • 2019年12月26日発行
  • レポート:A4判、約240ページ
  • 価格
    ・書籍とオンラインサービスのセット:450,000円+税
    ・書籍のみ:300,000円+税
  • 発行:日経BP

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  • 出典:テクノロジー・ロードマップ2019-2028 全産業編
  • 出典:日産自動車「リーフ」徹底分解2018 全体編
  • 出典:医療・健康ビジネスの未来2019-2028
  • 出典:未来市場2019-2028
  • 出典:ロボットの未来2019-2028
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