• 12月13日（月）
• 12月14日（火）
• 12月15日（水）
• 12月16日（木）

※講演者や講演時間など、プログラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。

12月13日（月）プログラム

14:00～15:00

PG-1 PG-1 講演資料PDFダウンロード

2021年話題のニュースで読み解く2022年の重要課題とは？

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2021年話題のニュースで読み解く2022年の重要課題とは？

半導体不足、エシカル消費、企業ガバナンスなど、企業と社会を取り巻く状況が激変しています。総合研究所で技術、SDGs、HR、ヘルスケアなどについて日々の情報収集と発信でトップをひた走る研究員らが、今年2021年に話題になったニュースをベースに、2022年に大きく動き出す社会課題と企業課題をかみくださいて解説します。

【モデレーター】

日経BP 総合研究所
フェロー 安達 功

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1986年東京理科大学工学部建築学科卒業。エンジニアリング会社日揮にて製薬会社等の研究施設の設計・施工・プロジェクトマネジメントに従事。S造、RC造、SRC造すべての実務を担当。日経BPでは「日経コンストラクション」の開発、「日経アーキテクチュア」編集を経て、住宅実務誌「日経ホームビルダー」の創刊を担当。同誌編集長、建設局長、インフラ総合研究所長、日経BP総合研究所長を経て2021年4月から現職。

日経BP 総合研究所
クリーンテックラボ
主席研究員 山口 健

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1981年キヤノン入社。LSI／センサーの研究・開発に従事。1986年に日経マグロウヒル社（現・日経BP）入社。『日経マイクロデバイス』及び『日経エレクトロニクス』編集長、三菱商事との合弁会社テクノアソシエーツ取締役副社長、日経BPコンサルティング専務取締役、日経BPアジア社（在香港）社長、海外事業戦略室長、日経BP中国社（在上海）董事長、日経MDG社（トルコ）取締役を経て、現職。

日経BP 総合研究所
上席研究員
SDGsセンター 安原 ゆかり

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1983年上智大学外国語学部スペイン語学科卒業。83年日経ホーム出版社（現・日経BP）入社。‘88年日本最大の働く女性向け月刊誌『日経WOMAN』創刊より関わり、30年以上続く「企業の女性活用度調査」を立ち上げた。働く女性向けの美容誌『日経ココカラ』編集長、投資情報誌『日経マネー』編集長、シニア向け知的情報誌『日経おとなのOFF』編集長、『日経WOMAN』編集長を経て現職。

日経BP 総合研究所
上席研究員
Human Capital Committee事務局長 大塚 葉

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早稲田大学卒業。技術評論社に入社し「パソコン倶楽部」、日本初の女性向けパソコン誌「パソコンスタイルブック for Women」を編集長として創刊。
1997年日経BPに入社し、2004年「日経PCビギナーズ」発行人兼編集長。「日経ビジネスオンライン」「日経WOMAN」編集委員などを経て、15年日経BPコンサルティングカスタム出版本部第二部長として、企業や大学の会報誌、書籍、周年史制作などのソリューション事業をけん引する。19年より現職。裏千家茶道助教授。

日経BP 総合研究所
主席研究員 杉山 俊幸

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日経BP入社後、1998年から日経ビジネス編集部で通信・電機業界、遊軍担当などの後、編集委員として政治・政策・マクロ経済分野の記事を執筆する。日経ビジネス副編集長を経て、2010年9月に日経ネットマーケティング（現日経クロストレンド）編集長に。2014年1月に日経ビックデータラボを立ち上げ、日経ビックデータラボ所長兼日経ビックデータ発行人となる。日経クロストレンド発行人を経て、19年4月から同特別編集委員。20年1月から日経BP 総合研究所 主席研究員。

日経BP 総合研究所
メディカルヘルスラボ
上席研究員 黒住 紗織

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1984年筑波大学卒業。1990年日経BP入社。『日経ヘルス』『日経ヘルスプルミエ』、編集委員を経て現職。女性の健康・医療の専門家として、働く環境でのジェンダーギャップ解消に取り組む。著書に『わたしのカラダは私が守る 女性ホルモンの教科書』（共著、日経BP）、最新の著者は『やせれば本当に幸せになれるの？「シンデレラ体重が危ない」』がある。

日経BP 総合研究所
上席研究員 丸尾 弘志

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1998年国際基督教大学卒業。『日経システムプロバイダ』でコンピュータの流通、SI業界を記者として担当。その後『日経デザイン』に配属。パッケージデザイン、ブランディング、デザイン価値調査を専門に取材。同誌編集長を経て現職。2016年にデザインオフィスnendoと共同でデザインコンサルティング事業「bondo」を立ち上げた。デザイン思考、デザイン経営の専門家。

15:00～16:00

PG-2 喫緊の課題に挑む新市場「空間×ヘルスケア 2030」
新事業を創出するための“ビジョナリー・フラッグ”の描き方

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喫緊の課題に挑む新市場「空間×ヘルスケア 2030」
新事業を創出するための“ビジョナリー・フラッグ”の描き方

健康で幸福な人生100年時代の実現に向けて、日経BP 総合研究所は「空間×ヘルスケア 2030」というビジョンを掲げています。住宅、ワークプレイス、モビリティ、薬局などあらゆる空間を再定義し、ビジュアル化。“ビジョナリー・フラッグ” （未来の旗）として発信しています。本セミナーでは2030年の新市場「空間×ヘルスケア 2030」 を解説するとともに、イノベーションの起こし方や他産業との異業種連携、社会実装への道筋について紹介します。健康・医療分野での新事業創出に取り組まれる方、事業拡大に課題を感じている方に、ぜひご参加いただきたいセミナーです。

【第一部】
今なぜ、健康・医療領域で新市場が立ちあがろうとしているのか
「空間×ヘルスケア 2030」徹底解説

日経BP 総合研究所
戦略企画部長 高橋 博樹

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1991年早稲田大学第一文学部卒、日経BP入社。
インターネット草創期のビジネスモデル開発やICT、建設など、幅広い分野を担当。2015年9月総合研究所の発足と同時に戦略企画部長に就任、現職。
既存メディアの枠を超えたプラットフォームを生み出し、様々な手段を講じてムーブメントを醸成することを得意とする。
公と民で連携したまちづくりにフォーカスした「新・公民連携最前線」や、健康・医療分野におけるDisruptive Innovationをテーマとした「Beyond Health」などのメディアを創案し、立ち上げた。

【第二部】
「空間×ヘルスケア」社会実装に向けた2021年―22年最新動向

日経BP 総合研究所
上席研究員
Beyond Health 編集長小谷 卓也

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東京工業大学工学部卒。大手電機メーカー勤務を経て、2002年に日経BP入社。
雑誌『日経エレクトロニクス』記者としてヘルスケア分野の取材を続け、関連する多数の特集執筆や書籍発行に携わる。2011年に社内のデジタルヘルスプロジェクトの立ち上げに参画、同プロジェクト プロデューサーを兼務。
2014年1月、『日経デジタルヘルス』を立ち上げ、編集長に就任。イベント「デジタルヘルスDAYS」「デジタルヘルスベンチャー祭り」の立ち上げや、書籍『日経デジタルヘルス年鑑』の発行などを手掛ける。2019年から現職。

【第三部】
新事業創出のための「ビジョナリー・フラッグ」の描き方

日経BP 総合研究所
戦略企画部
次長 新里 はるみ

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立教大学社会学部社会学科卒業後、2004年に日経BP入社。
日経ビジネスを皮切りに、建設・インフラ分野のメディア、IT系企業を担当。
2017年1月より現職。企業の課題に応えるソリューションとして、マーケティングコミュニケーション戦略立案から、異業種のマッチング促進、ビジョン策定＆新規事業創出支援、企業との協業メディア構築等を手掛ける。
近年では、日経BP総研リポートのプロデュースやデジタル変革をテーマにしたWEBプラットフォームの立ち上げを手掛けている。

• 12月13日（月）
• 12月14日（火）
• 12月15日（水）
• 12月16日（木）

※講演者や講演時間など、プログラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。

12月14日（火）プログラム

14:00～15:00

PG-5 PG-5 講演資料PDFダウンロード

地域と企業を活性化する支援プログラム
～事業創生、SDGs、BCP、人材育成・教育など～

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地域と企業を活性化する支援プログラム
～事業創生、SDGs、BCP、人材育成・教育など～

地域と企業を活性化する秘訣は何か。
「SDGsをテーマにした地域活性化の実例」、「地域の特色をいかした新事業創出プログラム」、「中小企業を活性化するソリューション」など日経BP総研ならではのアイデアを紹介。

日経BP 総合研究所
法人・公共ソリューション営業部
部長 狩集 浩志

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「日経テクノロジーオンライン」元編集長。現在のテーマは、テクノロジー×地域課題解決

日経BP 総合研究所
プロデューサー 高津 尚悟

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建設系総合ポータルサイト「ケンプラッツ」元編集長。まちづくりの専門家

日経BP 総合研究所
クリーンテックラボ
上席研究員 菊池 珠夫

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異業種連携、地域創生が専門。新事業創出プログラム「ビズラボ」を主宰

日経BP 総合研究所
法人・公共ソリューション営業部
次長 今野 旬一郎

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中小機構「強靭化」シンポジウムなど中小企業向け施策担当

【モデレーター】

栫 英子 氏

15:00～16:00

PG-6 PG-6 講演資料PDFダウンロード

リモートワーク時代を勝ち抜く
企業のビジュアルコミュニケーション

日経BP 総合研究所
カスタムソリューション事業部
部長 佐藤 孝一

プロフィール・詳細は
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経営理念、コンプラ遵守、安全対策、DXやSDGs推進など、各施策を社員が自分事に感じて行動にするにはどうしたらよいか？今、漫画など『ビジュアルで伝える』コミュニケーションが注目されています。本プログラムでは、企業の取り組み、事例などをご紹介します。

市場調査会社を経て、2000年日経BP調査部に入社。IT分野を担当し、各種調査の企画から分析までを行う。2010年からはデジタル事業に関わり、デジタルコンテンツの法人向け販売・マーケティングを担当した後、2018年には日経BP総研で、官公庁、大学、企業のマーケティング活動、ブランディング支援を担当。2020年1月より現職。数々の企業会報誌などのメディア制作、周年事業など、企業向けに各種ソリューションを提供している。

• 12月13日（月）
• 12月14日（火）
• 12月15日（水）
• 12月16日（木）

※講演者や講演時間など、プログラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。

12月15日（水）プログラム

14:00～15:00

PG-3

働き方とオフィスが変わる
“ハイブリッド”と“木材”がキーワードに

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働き方とオフィスが変わる
“ハイブリッド”と“木材”がキーワードに

新型コロナウィルス感染拡大により、多くのワーカーの働き方が変わった。これにより、ワークプレイス（オフィス）のあり方も変化しつつある。“ハイブリッドワーク”と“木材”というキーワードからワークプレイスの今後について考える。

日経BP 総合研究所
社会インフララボ
上席研究員
省エネNext編集長 小原 隆

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神戸大学工学部建築学科卒業後、建設会社を経て1996年日経BP社に入社。「日経アーキテクチュア」「日経コンストラクション」編集記者、「日経ホームビルダー」「ケンプラッツ」編集長を経て、2016年4月から現職。

日経BP 総合研究所
社会インフララボ
所長 徳永 太郎

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明治大学法学部卒業。1989年に日経BP入社後、日経アーキテクチュア、日経不動産マーケット情報編集長、日経ビジネス副編集長などを経て、2017年からビジョナリー経営ラボ所長。2019年1月より現職。

15:00～16:00

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2022年、人事の3大問題
～人材育成、ジョブ型雇用、デジタルHR

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2022年、人事の3大問題
～人材育成、ジョブ型雇用、デジタルHR

新型コロナ禍で経営戦略の転換を迫られ、連動する人事戦略にも大きな変革が求められています。
こうした中、2022年に企業が直面する人事の3大問題とは何でしょうか。
人材育成、ジョブ型雇用をはじめとした人事制度改革、そしてデジタルHRの推進。
企業人事の第一線をウォッチする日経ビジネスとHuman Capital Onlineが、2022年を読み解くヒントをお伝えします。
併せて2020年に展開する各種企画をご紹介。HR市場攻略の一助として、ご参加ください。

【パネリスト】

日経ビジネスLIVE編集長 細田 孝宏

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1995年早稲田大学卒業、同年、日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属。
その後、建築専門誌・日経アーキテクチュア編集、日本経済新聞社出向、日経BP社ニューヨーク支局長などを経て現職。

【パネリスト】

Human Capital Online編集長原田 かおり

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学習院大学卒業後、出版社を経て、2000年 日経BP入社。カスタム出版やオウンドメディアのプロデュースを数多く手掛ける。派遣スタッフ向け機関誌『アキュリオ』（アデコ）、航空機内誌『RAPORA』（AIR DO）、企画広告記事『丸の内キャリア塾』（日本経済新聞全国版）、ゴールドクレジットカード会員誌『クオリテ』（東急カード）、Webマガジン『大人の心得帳』（NTT東日本フレッツ光／東急文化村）など、編集長として企業機関誌やオウンドメディアの創刊・リニューアルを多数経験。マンションオーナー会員誌『fureai』（住友不動産建物サービス）編集長を務める。2018年11月より現職。

【モデレーター】

Human Capital Online 発行人 小林 暢子

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東京大学文学部心理学科卒業後、外資系コンサルティング会社を経て1991年日経BP入社。『日経情報ストラテジー』『日経コンピュータ』などのIT専門誌編集に携わり、2013年から『日経情報ストラテジー』編集長。2017年から人事室長を務め、2020年4月から現職。

• 12月13日（月）
• 12月14日（火）
• 12月15日（水）
• 12月16日（木）

※講演者や講演時間など、プログラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。

12月16日（木）プログラム

14:00～15:00

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電子部品サプライチェーンのフルグリーン化、待ったなし
～迫られるRE100対応、実現のカギを提示～

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電子部品サプライチェーンのフルグリーン化、待ったなし
～迫られるRE100対応、実現のカギを提示～

Appleなどグローバル企業は、自社だけでなくサプライヤーに対して再エネ100%を要求し始めた。如何に対応するか。「太陽光＋蓄電池＋燃料電池」というシステムと、最小投資で水素を輸送するシステムを組み合わせた解決策等を紹介しつつ、潮流を読む。

日経BP 総合研究所
クリーンテックラボ
主席研究員 山口 健

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民間企業でLSI／イメージセンサーの研究・開発に従事。その後、日経BP入社。『日経マイクロデバイス』、『日経エレクトロニクス』編集長、日経BPコンサルティング専務取締役、日経BPアジア社（香港）社長、海外事業戦略室長、日経BP中国社（上海）董事長などを経て、現職。半導体／エレクトロニクス、カーボンニュートラル、水素などの分野を中心とした調査・研究活動、海外と日本企業のブリッジ役となるプロジェクトを推進している。

日経BP 総合研究所
クリーンテックラボ
上席研究員 木村 知史

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1990年、日経BPに入社。「日経メカニカル」にて、主に先端の加工技術および生産管理システムの分野を取材・執筆。
2008年、Webサイト「Tech-On！（現日経xTECH）」編集長。2012年、日経BPの旗艦媒体「日経ビジネス」の編成長、2014年には同媒体のデジタル版「日経ビジネスDigital（現日経ビジネス電子版）」編集長。
ビジネス関連のコンテンツを企画するとともにサイト運営やアプリ開発を先導。2019年4月より現職。
2019年10月、『中国スマート工場総覧』発行。大手企業のコンテンツコンサルティングや「Beyond Health」等のメディアのコンテンツ企画を担当。

15:00～16:00

PG-8 PG-8 講演資料PDFダウンロード（1） PG-8 講演資料PDFダウンロード（2）

【第1部】
2022年東証再編　緊急調査で分かった
～喫緊の企業課題　ESG経営とSDGs目標～

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【第1部】
2022年東証再編　緊急調査で分かった
～喫緊の企業課題　ESG経営とSDGs目標～

2022年春の東証再編、プライム市場、スタンダード市場、グロース市場に分別される。また、プライム市場を含めて改訂コーポレートガバナンスコードへの対応も求められる。これをきっかけに、日本企業のESGへの取り組みも大きく進む。日経ESGによる同調査をベースに、ESG経営、SDGｓ対応についての最新の情報をお届けする。

日経ESG　エディター 半澤 智

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1997年に東京都市大学工学部卒業後、同年に日経BP入社。「日経コミュニケーション」「日経NETWORK」編集部を経て、2010年から「日経エコロジー」、2018年から「日経ESG」編集部。現在は主に、コーポレートガバナンス、コーポレートファイナンス分野を担当

日経BP 総合研究所
上席研究員
SDGsセンター 安原 ゆかり

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1983年上智大学外国語学部スペイン語学科卒業。83年日経ホーム出版社（現・日経BP）入社。‘88年日本最大の働く女性向け月刊誌『日経WOMAN』創刊より関わり、30年以上続く「企業の女性活用度調査」を立ち上げた。働く女性向けの美容誌『日経ココカラ』編集長、投資情報誌『日経マネー』編集長、シニア向け知的情報誌『日経おとなのOFF』編集長、『日経WOMAN』編集長を経て現職。

【モデレーター】

日経BP 総合研究所
コンサルティングユニット長
日経ESG発行人 酒井 耕一

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1988年早稲田大学卒業。同年日経マグロウヒル（現日経BP）入社。日経ベンチャー記者、日経ビジネス記者、ニューヨーク支局長、日経ビジネス副編集長、日経情報ストラテジー編集長、Nikkei Asian Review Managing Editor, 日経BPビジョナリー経営研究所上席研究員、日経ビジネスBasic編集長、日経ビジネス発行人、経営メディア局長などを経て現職。

【第2部】
日経ESG経営フォーラムの活動概要

日経ESG
ESG経営フォーラム事務局長 斎藤 正一

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1985年明治大学卒業。産経新聞記者を経て87年日経BP入社、日経ビジネス、日経ベンチャー記者などを経て、99年日経エコロジー副編集長、2012年から現職。