JR東日本の顧客サービス強化策、JR東日本グループ会社社⾧が明かすDXの中身

顧客サービス強化に向けてデジタルトランスフォーメーション（DX）に熱心に取り組んでいる1社が、JR東日本グループにインターネットサービスを提供するJR東日本ネットステーション（JRNets）だ。JRNetsの山本社⾧が、ビッグデータ分析やAI活用、多言語化の推進、MaaS（モビリティー・アズ・ア・サービス）など主な取り組みの狙いや中身、成果について語る。

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  JR東日本ネットステーション
  代表取締役社長
  山本 敬津 氏

  

  1994年、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）に入社。主に、経営企画と鉄道営業にかかわる業務に従事。2018年6月、株式会社JR東日本ネットステーションの代表取締役社長に就任。同社は、Webによる情報提供のほか、新幹線等のインターネット予約サービス「えきねっと」やECサイト「JRE MALL」を運営するなどJR東日本グループのWeb戦略を担う。進化を続ける技術・サービスの最前線に立ち、グループ外のビジネスパートナーとも連携しながら、JR東日本グループのモビリティ・リンケージ・プラットフォームの構築を通じ、利用者の生活全般のDX推進をめざす。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  イノベーションICTラボ
  所長
  戸川 尚樹

今こそ日本企業が本腰を入れるべき、「グローバルDX」の価値

多くの企業がグローバル化を余儀なくされている昨今、外国人に対する顧客体験（CX）や従業員体験（EX）を高める新たな解決策の1つが「多言語体験（MX）」の最適化である。
「Webサイト・アプリの多言語化」においても、デジタルトランスフォーメーション（DX）を加速し、業務効率を大幅に高める必要がある。
本セッションでは、日本企業にとってMXを実現すべき理由や、それを実現するためのDXソリューションについて考える。

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  Wovn Technologies
  取締役副社長COO
  上森 久之 氏

  

  大手監査法人にて米国物流企業や欧州小売メーカーの会計監査を担当。その後、大手コンサルティングファームにて新規事業／オープンイノベーションのコンサルティング、M＆A関連業務、海外企業の日本ローカライズ支援などに従事。また、米スタートアップ企業で日本代表を務め、日本・アジアでのサービス展開・ブランディングを実施。Wovn Technologiesでは、300社以上のクライアントのWEB多言語化を支援。著書「Multilingual Experience 外国人戦略のためのWEB多言語化」（日経BP）

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  イノベーションICTラボ
  所長
  戸川 尚樹

ゼロトラストはこう読み解く

テレワークの普及とともに、セキュリティの切り札として急速に注目の集まる「ゼロトラスト」。そもそもゼロトラストとはどういったもので、なぜ関心が高まっているのか。メリットはどこにあり、導入に当たって意識すべきポイントは何なのか。逆に既存のセキュリティにどうして限界が訪れたのか。現在、企業が抱えるセキュリティリスクをどう理解すべきなのか。誰もが気にはなるものの、なかなか答えの出ない疑問を、セキュリティに詳しい新旧編集長の2人が対談形式で読み解く。

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  日経BP
  技術メディア局長補佐
  中村 建助

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  日経NETWORK
  編集長
  勝村 幸博

2021年の新常識「デジタルワークスペース」とは

ニューノーマルの時代に向けて企業は場所にとらわれない働き方の確立が求められています。一方でテレワーク対応や社内OA環境のデジタル化、情報セキュリティー対策について課題や悩みを抱える企業は少なくありません。本セッションでは、仮想デスクトップ（VDI）やゼロトラストなどの最新技術を踏まえ、2021年における「デジタルワークスペース」の在り方と最新動向についてご紹介します。

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  NTTデータ
  ビジネスソリューション事業本部
  デジタルビジネスソリューション事業部 部長
  遠藤 由則 氏

  

  2001年に株式会社NTTデータに入社。入社から現在まで一貫してオファリングセールスとして新規オファリングの企画・販売に従事。2014 年から現在に至るまで、「BizXaaS Office」オファリング責任者としてあらゆる業界のお客様の働き方改革をICT の観点から推進している。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

ソフトバンクが挑む社会変革DXを支えるサブスクリプションモデル

ソフトバンクのデジタルトランスフォーメーション本部は、デジタルをベースに新規事業を立ち上げるミッションを担い、物流や小売り、ヘルスケアなどの領域で社会課題を解決するサービスの事業開発をしている。大事にしているのは、契約状況や営業状況により、柔軟に顧客ニーズに沿ってサービスメニューを拡充しつつ、適した事業管理で事業健全性を向上していくためのサービス基盤だ。

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  ソフトバンク
  デジタルトランスフォーメーション本部 DXエンジニアリング室 室長
  西村 賢一 氏

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  コンサルティング局長 主席研究員
  小林 暢子

急拡大のサブスク市場、勝ち残る事業運営の勘所とは
～Salesforce基盤のサービス導入で成功した事例から

市場が急拡大し、様々な分野でサービスが提供されるサブスク。豊富なオプションをワンストップで享受できるというユーザーの利便性の一方で、提供側には運用の煩雑さという課題がつきまとう。コロナ禍でビジネス変革が急がれる現在、期待されるサブスクの効率的な運用と利益率を高めるポイントを探る。

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  オプロ
  取締役 セールスコンサルティング本部長
  吉田 順一 氏

  

  ネットワーク・サーバ構築などオンプレミス型ビジネスを10年以上経験の後、事業をサブスク型（SaaS）モデルへシフト。これまでにBtoB向けのサブスクサービスを10件以上立ち上げる。現在はオプロの営業責任者としてサブスクビジネスの拡販を行いつつ、オウンドメディア「サブスクビジネス研究所」の編集長としてサブスクビジネス成長のための啓蒙活動にも従事。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  コンサルティング局長 主席研究員
  小林 暢子

2021年、AIの最新動向を占う

一時に比べるとAIが話題に上ることが少なくなったように感じるかもしれないが、真実は異なる。ディープラーニングがけん引した第3次AIブームは一服したかもしれないが、技術の進化と民主化によってAIが企業、社会に与える影響は拡大し続けている。DXのエンジンはAIにほかならない。AIに詳しい日経BPの現元編集長の2人が、2021年のAI最新動向を占う。

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  日経BP
  技術メディア局長補佐
  中村 建助

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  日経コンピュータ編集長
  浅川 直輝

見えたAI導入の最適解、さらば「PoC倒れ」

AI（人工知能）を活用したいがうまくいかない――。こんな悩みを抱える企業が増えています。適用分野が分からない、実証実験（PoC）から先に進めない、期待したほど成果が上がらないなど、悩みは様々です。本セッションではAI導入を成功させ、具体的な成果につなげるための勘所について探ります。

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  マクニカ
  AI Research ＆ Innovation Hub
  プリンシパル
  楠 貴弘 氏

  

  ASICハードウェア開発を経験し、2000年にマクニカへ入社。ハイエンドプロセッサなどのアプリケーションエンジニアを担当後、GPU関連製品のサポートをきっかけにAIの世界へ入る。その後マクニカ初のデータサイエンティストチームを立ち上げ、2019年12月に新設されたAI Research ＆ Innovation Hubのプリンシパルに就任。社会課題を解決することをミッションにAIの社会実装に向けた普及活動を行っている。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

DXの現状と基幹系システムの今後
独自調査「DXサーベイ2」で判明した事実

ニューノーマル時代に生き残るため、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増えている。DXの現状や課題とは。経営の土台となる基幹系システム（SoR）を今後どうすべきか――。日経BP総研 イノベーションICTラボによる独自報告書『DXサーベイ2』で公表した865社調査データや先進事例で判明した事実を基に解説する。

日経BP総研
イノベーションICTラボ
所長
戸川 尚樹

DXを成功に導く基幹系システム投資の最適解

デジタルトランスフォーメーション（DX）への投資は青天井ではない。既存の基幹系システム（SoR）にかかる支出を最適化しながら、新たな戦略システムへの投資余力を生み出さなければならない。SoRについて、経営トップやCIO（最高情報責任者）はどう向き合うべきか。SoRの将来方針が明確になっていなくても、賢いDX投資は可能である。SoRの将来計画やシステム運用・保守費を最適化するための方策について、日本リミニストリートの脇阪順雄社長と議論する。

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  日本リミニストリート
  代表取締役社長
  脇阪 順雄 氏

  

  国内メーカー系販売会社にてエンジニアとして勤務した後、SAPジャパンに転籍。18年間にわたり、プリセールス、バリューエンジニアリング、インダストリービジネスのバイスプレジデントなど、数々のエンジニアリング部門の部門長やVPを歴任後、自動車産業統轄本部 副本部長として、世界最大規模の自動車メーカーを担当。これまでエンタープライズITの市場で培ってきた深い知識と経験を生かし、国内大手企業におけるビジネスアプリケーションの運用管理改革に貢献するとともに、グローバルな事業展開と成長に取り組む。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  イノベーションICTラボ
  所長
  戸川 尚樹

ニューノーマルの時代、ITガバナンスはこう進化する

コロナ禍で進んだテレワークが、企業経営を変えている。ITガバナンスの領域も例外ではない。たとえ収束したとしても、働き方改革、資産効率化経営の波がワークプレイス革新、テレワークを推し進める。新たな時代のガバナンスを考えた時、人間同士の「トラスト」と、新しい環境でのITのリスク、特にセキュリティリスクを最小限に抑える「ゼロトラスト」の2つのキーワードが大きな意味を持つ。これらのキーワードを中心に新しい時代の何が求められるかを考える。

日経BP
技術メディア局長補佐
中村 建助

テレワーク／ワークプレイス革新の鍵はゼロトラスト＆トラスト

ITガバナンスには様々な面がある。だがテレワークが一般化し、仮想的なものを含んだ新たなワークプレイスでビジネスパーソンが働くようになる中、重要な意味を持つのがセキュリティだ。何が現在のリスクで、どう対処することがガバナンス上適切なのか、分かっているつもりが実は一番危ない。セキュリティの観点からITガバナンスの死角とあるべき姿を指し示す。

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  タニウム
  Chief IT Archiect、CISSP、CISA
  楢原 盛史 氏

  

  タニウム合同会社のリード・セキュリティ・アーキテクトである楢原盛史は、トレンドマイクロ社、シスコシステムズ社、ヴイエムウェア社のセキュリティ営業、コンサルタント、アーキテクトを歴任し、特に経営層向けにセキュリティ対策のあり方から実装、運用までを包含した、「現場」目線における鋭い視点は多くのファンを持つ。

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  日経BP
  技術メディア局長補佐
  中村 建助

DXの救世主になるか、注目集まるノーコード

プログラミングが不要なノーコード開発が関心を集めている。迅速で柔軟な開発が不可欠なDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の切り札になるのではないかとの期待も出ている。同様の視点からローコード開発に取り組む企業も増えてきた。バズワードを超えて普及する可能性も高まる。果たしてノーコード開発の現状はどういったもので、今後どうなっていくのか、をIT業界を長く取材してきた日経BPの新旧編集長の2人が対談で占う。

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  日経BP
  技術メディア局長補佐
  中村 建助

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  日経クロステック IT編集長
  森重 和春

現場主導でDXを成功させる、業務アプリ活用の秘策

デジタル変革（DX）を成功させるための第一歩は、営業や製造など現場主導でモバイルアプリなどを積極的に活用し、デジタル化や業務効率化を進めるところにあります。このような取り組みを支えるテクノロジー「ノーコード」にいま注目が集まっています。ITの専門家でなくても手軽に使える最新のツールを活用して現場のDXに成功した実例などを基に、最新技術の威力と現場主導によるDXの勘所を紹介します。

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  アステリア
  代表取締役社長／CEO
  平野 洋一郎 氏

  

  熊本県生まれ。熊本大学を中退しソフトウエア開発ベンチャー設立に参画。1987年～1998年、ロータス（現：日本IBM）でのプロダクトマーケティングおよび戦略企画の要職を歴任。1998年、インフォテリア（現アステリア）を創業し、2007年に東証マザーズ上場。2018年、東証一部上場。2008年～2011年、本業のかたわら、青山学院大学大学院にて客員教授として教壇に立つ。ブロックチェーン推進協会代表理事を務める。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

既存システムこそがDXの成否を分ける

声高にDX（デジタルトランスフォーメーション）の重要性が叫ばれるが、基幹系をはじめ、長く使ってきた業務システムが不要になるわけではない。むしろDXで企業全体を流れる情報流が増えれば、既存システムの出来はさらに重要になる。といって使い続けてきたシステムを再構築するには大きなリスクが伴う。この問題を解決する手段の一つが「モダナイゼーション」だ。IT業界を長く取材してきた日経BPの元編集長が、これからの時代に向けたモダナイゼーションの姿を解説する。

日経BP
技術メディア局長補佐
中村 建助

ITモダナイゼーションをより効率的/合理的に実現するには？

DXの実現やテレワークなど働き方の変革に伴い、システム運用や監視の在り方も変わりつつあります。業務アプリケーション単位で最適なITプラットフォームを導入・活用しつつ、運用監視業務の効率を引き上げ、さらに働き方改革にも対応するにはどうすればよいのか。システム運用監視の在り方について考えます。

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  Splunk Services Japan
  セールスエンジニアリング本部
  シニアITOA
  コンサルティングエンジニア
  沼本 尚明 氏

  

  ITコンサルティング会社、ITソリューションプロバイダ、金融機関 等勤務を経て、2019年 Splunk Services Japan合同会社入社。ITOAコンサルティングエンジニアとして、主に金融機関向けのIT業務改善、Splunk運用改善・利活用の提案を担当している。2010年前後に在籍していた金融機関では管理職として金融庁検査対応や震災対応を経験。直近ではクラウドソリューションプロバイダで日本でのビジネス立ち上げに貢献した。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

アフターコロナの働き方、日本企業はどこを目指すのか！？

コロナ禍によってテレワーク導入が一気に進んだ。テレワークは企業にとっても従業員にとっても多くのメリットがある。一方で、突然しかも長期にわたる自宅での仕事は、様々な課題を浮かび上がらせた。アフターコロナに向けて日本の働き方に即したテレワークはどうあるべきか。テレワークの第一人者に話を聞く。

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  テレワークマネジメント
  代表取締役
  田澤 由利 氏

  

  上智大学卒。シャープにてPC関連業務に従事したが、夫の転勤と出産で退職。在宅でのフリーライター経験を経て、2008年にテレワークマネジメントを設立。企業などへのテレワーク導入支援や国や自治体のテレワーク普及事業を広く実施する傍ら、国の会議にも委員やアドバイサーとして数多く参加。現在は、地方創生テレワーク検討会議、総務省「ポストコロナ」時代におけるデジタル活用に関する懇談会など、コロナ禍における政策検討会議に参画している。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  フェロー
  桔梗原 富夫

社員一人ひとりに合ったテレワーク環境の定着と高度化に向けた実践手法
～先進事例に学ぶ変化への適応～

コロナ禍で半ば強制的に始まったテレワーク導入からまもなく1年。 ワークスタイルや働く場所が全世界で大きく変化した。
経営者やITリーダーの中には、テレワーク環境への移行を千載一遇の機会ととらえ、DXを推進しようとする人が増えている。
一方で日本では、一時的・局所的な対応にとどまってしまっている企業も多い。
デル・テクノロジーズがグローバルで実施した大規模調査の結果と日本でのテレワーク成功事例をもとに、具体的な実践手法を解説する。

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  デル・テクノロジーズ
  常務執行役員 クライアント・ソリューションズ統括本部長
  山田 千代子 氏

  

  1995年7⽉ラージアカンウトセールスの内勤営業としてデルに⼊社。 法⼈営業統括本部 内勤営業部⻑、周辺機器担当部⻑、セールスオペレーション担当部⻑を歴任し、法⼈営業・公共営業・⻄⽇本営業全体を統括する法⼈営業統括本部内勤営業統括本部 統括本部⻑に就任。
  2015年2⽉、クライアント・ソリューションズ 統括本部 統括本部⻑に就任し、デルジャパンの売上と利益の成⻑に貢献。2016年9⽉に執⾏役員、2017年2⽉、常務執⾏役員に就任。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  フェロー
  桔梗原 富夫

コロナ禍であらわになったDXの崖

1年が経ってもコロナ禍は収まる気配を見せない。11都府県に2度目の緊急事態宣言が発出される中、通常とは異なる舵取りが企業に求められる。DX（デジタルトランスフォーメーション）はニューノーマルの時代を乗り切る切り札になり得るものだが、取り組めている企業は全体の1割程度に過ぎない。コロナ禍は、何がDX実現を阻んでいるかを明らかにした。この崖を乗り越えDXを実現するために何が求められるのかを解説する。

守りから攻めへ、変化に素早く対応するIT実現のために
～「2025年の崖」を乗り越える、DX成功の勘所～

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  KPMGコンサルティング
  Technology Transformation ディレクター
  竹下 智 氏

  

  ①製造業のお客様担当ITコンサルティングチーム、②SAP対応支援室室長および③大阪事業所副代表の３つの役割を兼務。テクロノジーを活用したお客様の変革（DX、BPR、アウトソーシング、IT組織変革等）のご支援に注力中

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  イノベーションICTラボ
  所長
  戸川 尚樹

狙われるテレワーク、これがセキュリティの死角だ

テレワークの急速な普及で確実にセキュリティリスクは高まっている。社内に比べて対策が不十分になりやすい社外での業務を続ける以上、このリスクからは逃れられない。
セキュリティの死角を狙う攻撃は脅威を増す。フィッシングは激増し、安全なはずだと思っていたVPNが脆弱性を突かれ、社内ネットワーク内の情報が流出――。情報システム部門、ネットワーク担当者にとって安心できない日々が続く。
セキュリティに対する考えを抜本的に見直す時期が訪れた。中期的に目指すべきはゼロトラストだが、短期的な備えも必要だ。テレワーク時代のあるべきセキュリティについて講演する。

日経NETWORK
編集長　
勝村 幸博

新常態で急拡大したテレワーク、オフィスとは異なる視点が求められるテレワーク向けセキュリティ対策とは？

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、多くの企業が事業継続のためにテレワークを本格化させた。しかし、主に社員の自宅であるテレワーク環境は、セキュリティ対策を十分に施した企業のオフィス環境とはまるで異なる。テレワークを安全に行うためのセキュリティ対策について議論する。

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  エムオーテックス
  マーケティング部 部長
  山岸 恒之 氏

  

  2005年にエムオーテックス入社。首都圏エリアを担当する営業部の部長を務めたのち、2019年にマーケティング部の部長に着任。自社製品のプロモーション戦略の立案や、新規サービスの企画などを通じて、ビジネスの拡大に日々邁進中。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  上席研究員
  井出 一仁

三井不動産が挑んだDXと「ITモダナイゼーション」

DX推進組織がリーダーシップを発揮し、基幹系システムの刷新と業務改革、働き方改革を一挙にやり遂げる――。三井不動産はこのような大胆な計画に挑み、そして成功させた。刷新前はどんな課題を抱えていたのか。その課題をどのように解決し、システムや業務、働き方はどう変わったのか。そして、デジタルを駆使した顧客向けビジネスの目指す方向性とは。三井不動産におけるITモダナイゼーションとDXの本質に迫る。

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  三井不動産
  執行役員 DX本部 副本部長
  古田 貴 氏

  

  1987年三井不動産に新卒入社。事業開発9年、オフィスリーシング13年の後、2009年IT部門へ。2014年情報システム部長、2019年執行役員、2020年DX本部副本部長

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

導入がゴールではない。S/4HANA活用を通じた新しい価値創造が目標

デジタル変革もS/4HANA導入も、それが目的であっては本末転倒。大事なのは「何のためにそれを行うのか」。SAPでチーフカスタマーオフィサー、ジャパンSAPユーザーグループでは常任理事を務める佐野太郎が、多くのユーザー企業CIOと対話して得た”S/4HANAによるITモダナイゼーションの課題と今後に向けた要点”を紹介する。

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  SAPジャパン
  常務執行役員
  チーフカスタマーオフィサー
  JSUG常任理事
  佐野 太郎 氏

  

  1997年にSAPジャパンにコンサルタントとして入社後プロジェクトマネージャーとして数々の顧客プロジェクトに関わる。2010年バイスプレジデント・コンサルティング営業本部長、2015年同サービス事業本部長、2019年から現職。戦略顧客事業担当も兼務している。ジャパンSAPユーザーグループ常任理事

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

DXに効く、先進7社に学ぶローコード開発最前線

企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが加速するなか、「ローコード開発」がコロナ禍の新常態として浸透しつつある。ローコードによる内製の体制を構築済みの先進企業は、コロナ禍に対処するシステムを素早く作り上げた。先進ユーザー7社の事例を交え、なぜ今ローコード開発が必要なのか、企業がローコード開発をビジネスにどう生かしているのかを明らかにする。

日経クロステック IT編集長
森重 和春

ローコード開発でIT部門をもっと強く
～アプリ開発とIT部門の常識が変わる～

激動のニューノーマル時代は、社会変化や経営の変化に情報システムを即応させていく必要性が強まります。システム基盤やアプリ開発の常識は変わり、IT部門が担う役割も見直しが必要になります。ローコード開発によってIT部門を強くするための方策を探ります。

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  OutSystemsジャパン
  代表取締役社長
  アーノルド・コンセンコ 氏

  

  OutSystemsジャパン代表取締役社長。日本およびアジア地区で25年以上に渡り、収益性の高い事業や新興企業の構築に成功。
  OutSystems入社以前は、マンハッタンアソシエイツ、アレグロディベロップメントコーポレーション、EXEテクノロジーズを含むグローバルテクノロジーおよびサプライチェーン企業で重要な職務を歴任。 米ミシガン大学で経済学および日本語の学士号を取得。日本語が堪能。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

セキュリティの新潮流、「ゼロトラスト」最新動向

テレワークが広がり、企業のネットワーク依存が深まる中でサイバー攻撃の脅威が高まる。11月には大手ゲーム会社がランサムウエアによる被害を受けた事実が明らかになった。巧妙さを増す攻撃は人ごとではない。
被害を避けるためには、従来のセキュリティが限界を迎えつつある事実を認識した上で、新たな対処策を練るしかない。強固なセキュリティを実現する考えとして注目が集まるのが「ゼロトラスト」だ。
ウィズコロナの時代にサイバー攻撃で企業が直面する現実、さらにはゼロトラストの本質を様々な角度から解説する。

日経BP
技術メディア局長補佐
中村 建助

情報セキュリティ対策のニューノーマルとは
いま「ゼロトラスト」に企業が注目すべき理由

いま企業は社会の変化に合わせて情報セキュリティー対策を大きく見直すべき時を迎えています。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ目的でテレワークが浸透し、「守る」べき対象は社内システムから社員の自宅などへと広がりました。サイバー攻撃の手口は日々進化を遂げていることもあり、新たな攻撃を受けるリスクは高まっています。そうした中、新たなキーワードとして「ゼロトラスト」に注目が集まっています。本セミナーではゼロトラストの最新動向を基に、企業の情報セキュリティー対策の在り方について探ります。

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  ソフトバンク
  法人プロダクト＆事業戦略本部
  セキュリティ事業統括部
  セキュリティエバンジェリスト
  澤入 俊和 氏

  

  エンジニアとして国際ネットワークや、 セキュリティシスムの設計、構築、プロジェクトマネジメントなどを経験後、外資系セキュリティ企業にて、アプケーションセキュリティ、ネットワークセキュリティ製品のプリセールに従事。
  2018年、ソフトバンク入社。セキュリティ事業の企画、マーケティングプロモーションに携わる。また、講演や記事寄稿などを通したサイバーセキュリティの啓蒙活動にも注力している。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研 イノベーションICTラボ
  上席研究員
  大和田 尚孝

日本企業にみるDX先進事例と成功への道筋

デジタル技術を活用して事業や組織、業務を変革し、競争力強化につなげている企業はどこか──。日経コンピュータが取材した日本企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）先進事例と、成果を挙げた企業に共通するDX成功の勘所を明らかにする。

日経コンピュータ編集長
浅川 直輝

ビジネスを止めない経営視点DXとは？
従来型とは異なる選択肢「デジタル・エコシステム化」の勧め

ビジネスモデルや業務プロセスの変化が緩やかだった時代、経営情報システムの更新は業務標準化、システム統合以外の選択肢を考える必要はなかった。しかしながら、先行き不透明な答えのない時代、急激な変化の時代になった今では新しい選択肢が必要となっている。例えば、SaaSをはじめとするクラウド環境はその選択肢のひとつであるが、それだけですべてを対応する事が難しいのもまた事実である。異なる価値観を混ぜ、既存のレガシーの仕組みを一から更新しなくても出来る選択肢「デジタル・エコシステム」とは何か、その本質に迫る。

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  セゾン情報システムズ
  リンケージビジネスユニット ビジネス開発部
  高橋 秀治 氏

  

  1996年、日立製作所に入社し、半導体部門でドッグイヤーの世界を経験。三社の半導体部門合併に伴う企業再生の組織横断的なプロジェクトに参画。その後、V字回復の経営で知られるミスミに入社し、徹底的な変化とスピードに対応する働き方を経験。現職のセゾン情報システムズでは2015年度から参画、情シス部門長を経て、現在リンケージビジネスユニット　ビジネス開発部のコンサルタントとして、ならびに情報シスエバンジェリストとして活動を推進中。

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  ＜モデレータ―＞

  日経BP総研
  コンサルティング局長 主席研究員
  小林 暢子