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リアルやバーチャルでアバターワーク リアルやバーチャルでアバターワーク リアルやバーチャルでアバターワーク リアルとデジタルを融合しイノベーションの創出へ
「何かを生み出す」ために
ワークプレイスは広く開放する iPresence/HTC

iPresenceのオフィス風景。遠隔の社員はロボットによって、必要に応じて会議に参加したり社員と会話したりする(写真:生田将人)

TOP ー Case 02

リモートワークがどんなに普及しても、実際の現場で感じられる“ウェット感”が伝えられないなど課題が残る。その課題に応える技術が登場している。キーワードは、アバターだ。リアルのオフィス空間ではアバターロボットが存在感を放つ。バーチャル空間ではアバター同士が体験を共有し、遠隔地にいながら一体感が強められる。
文:茂木俊輔(ライター)

自律ロボがオフィスを循環

頭部に相当する位置にディスプレーを搭載し、遠隔地の上司の顔を映し出すロボット。オフィス内を歩き回り、部下たちに声を掛けていく―。

名付けて、「分身上司」。アバターロボットの活用例の一つだ。上司は出張先などの遠隔地からでも社内の様子を確認し部下に声掛けができる。

アバターロボットの利用例の一つ、「分身上司」。
上司が自宅や遠隔地からアバターロボットとして出勤すれば、「報連相の高速化」などのメリットが見込める

ロボットは市販品。自律走行ロボット「temi」などを用いる。人工知能(AI)や3次元(3D)レーザースキャナー「LiDAR」などのセンサーを搭載。頭部はビデオ通話が可能で、ボディーは遠隔操作のほか、自律走行や追従走行にも対応する。

これら市販のロボットをアバターワークに対応するように進化させて提供するのが、iPresence(神戸市)だ。同社代表のクリス・クリストファーズ氏は「これらの本質はコミュニケーションツール。たいそうな形の電話機と受け止めている」と強調する。

ボディーの持つ意味は、移動だけではない。遠隔操作する側の意思で向きを変えられるため、向き合う人にボディーランゲージを発する効果も見込める。「ロボットは遠隔操作者の意思を持つ。それが、存在感につながっている」(クリス氏)。

確かにビデオ通話だけでは存在感が得にくく、双方向性に欠けるきらいがある。遠隔コミュニケーションの課題は、そこにある。

アバターロボットは、その課題に応える技術の一つ。遠隔コミュニケーションでも双方向性を高めることで、遠隔のよさと対面のよさの両方を得られる。

VR空間で
アバター同士が交流

遠隔コミュニケーションは相手の存在感を覚えにくいだけに、孤立感にさいなまれやすい。仮想現実(VR)技術を活用し、その解消を図るのが、VRコラボレーションアプリ「VIVE Sync」である。

右はHTCが提供するVR用コラボレーションアプリ「VIVE Sync」で構築したバーチャルオフィス。
オフィススペースは、小人数から大人数まで幅広く用意する。 写真のスペースは20人用
左はVR用ヘッドセット「VIVE Focus3」。 後方に充電池を搭載しているため、かぶった時に前後のバランスが確保され、疲れにくい

このシステムは台湾を拠点とする端末メーカーのHTCが提供する。スマートフォンのアプリで撮影した顔写真からアバターを作成し、そのアバターの姿でバーチャルオフィスに集まることで、相手との関係性を構築する仕組みだ。

パソコンやスマートフォンからでも利用は可能だが、HTCで展開するVRヘッドセット「VIVE」シリーズを利用すれば、バーチャル空間への没入感も得られる。どこからでも、クラウド上のバーチャルオフィスでアバターワークに励める。

3Dオブジェクトを空間上に投影すれば、参加者全員でその確認作業にあたれる。バーチャルオフィス内のディスプレーでは、資料の共有はもちろん、Webサイトの閲覧も可能だ。バーチャルオフィスでの体験を、アバターを通して参加者全員で共有できる仕組みと言える。

HTC NIPPON代表取締役社長の児島全克氏は、VIVE Syncの狙いをこう話す。「孤立感があると、チームに貢献できているか、自分への評価は適切か、不安を覚える。このアプリはバーチャル空間でのコラボで一体感を醸し、不安解消が図れる」。

バーチャルオフィスには、是非ヘッドセットをかぶり、左右の手にコントローラーを握りながら“出勤”したい。フルボディトラッキングでのデータ解析技術を生かし、何も装着しない下半身の動作までアバターの動きとして自然に再現できるのも、HTCの持ち味の一つである。

  • 遠隔コミュニケーションにアバター活用

  • アバターロボットでリアル空間に存在感

  • バーチャル空間の体験共有で一体感強化

Case03 福島県会津若松市/徳島県美波町 地元への役割を実感できるから
地方が格好のワークプレイスに
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日経BP総研リポート

2021年10月25日発行 全32頁(オールカラー)

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喫緊の課題に挑むため、リサーチ&コンサルティング集団である日経BP 総合研究所は「空間×ヘルスケア 2030」というビジョンを掲げています。ワークプレイスをはじめ、あらゆる空間を再定義し、その未来像をビジュアル化。ビジョナリー・フラッグ(未来の旗)として発信しています。本プロジェクトでは、産官学金からの幅広い知見・アイデアを「新結合」しながら、2030年に向けて「空間×ヘルスケア」を社会実装していきます。
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