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日本経済新聞社グループでは、SDGs/ESGへの取り組みを立ち上げようとしている、あるいは、より強化し、社会に情報発信しようと考えている法人の皆様を支援するソリューションを幅広く提供しています。今回は3つの視点から皆様の課題に寄り添います。ご関心があるテーマをお申し込みください。
日本経済新聞社は企業とステークホルダーの橋渡しをいたします。紙の新聞の広告だけでなく、デジタル技術も生かして、多様な伝え方を提案します。新型コロナウイルス禍で展開が難しくなっているイベント開催も、オンラインとリアルを組み合わせたハイブリッド方式、オンラインで展示場を展開する「日経NEON」など、顧客の理解を助けるサービスをつくり、企業の皆さんのコミュニケーションをお手伝いしています。
SDGsやESGなど、社会課題の解決に向けた取り組みをアピールしたい企業様
今、企業が経済成長と価値向上の両方を実現するために、ESGとSDGsへの取り組みは避けて通れません。その一方で、どこから手をつければいいのか、どのように社内の理解を深めればいいのか、お悩みの企業様も数多くいらっしゃいます。日経BPはそのメディアを通してSDGs/ESGの最前線を伝えるとともに、雑誌・書籍や調査レポート、教育研修サービスによって、企業様のお悩みを解決するお手伝いをいたします。また、ESG先進企業様に欠かせない、気候変動、脱炭素、ガバナンス、ESG投資、非財務の情報開示などの課題解決も、250社以上に加盟いただいている日経ESG経営フォーラムの活動でサポートいたします。
★相談会に参加してくださった方々に、レポートや研修のサンプルを提供いたします。ぜひご参加ください!
SDGs/ESGについての理解や社内への浸透に取り組みたいみなさま
QUICKは2014年にESG研究所を設立。投資家と企業の双方に対し、ESG課題の理解や戦略支援などを助言するサービスを展開してきました。一方、日経BPコンサルティングは2018年にSDGsコンサルティング部を設立し、ESG・SDGs視点のウェブサイトの構築や、統合報告書・サステナビリティレポートの制作支援など、企業価値の向上を目的とする情報開示を手掛けてきました。企業の課題に応じて、QUICKと日経BPコンサルティングの人材が共同でチームを組成し、ESG経営の戦略策定から、ESG情報開示、長期投資家とのエンゲージメントまで、一気通貫で支援します。
ESG経営の推進を担う、企業のトップ、ボードメンバー、サステナビリティ部門、経営企画部門、IR部門、広報部門のみなさま
日経BP読者サービスセンターセミナー係
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