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統合報告書を発行する企業が増えています。情報開示に対する積極的な姿勢や、社会課題解決に取り組む意欲をステークホルダーに伝えるという効果が期待される一方で、どんな情報を、どのように盛り込むのか -- 統合報告書づくりはかなりの難題です。本セミナーでは、日経グループの専門家が“刺さる“統合報告書についてお話しします。
オンラインセミナー/10:00~11:40
オンライン個別相談会/13:00~16:50
【同時開催】
オンライン個別相談会は
4月21日(木)と4月22日(金)の13:00~16:50にも実施します
※講演者や講演時間など、プログラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。
日本経済新聞社
論説委員兼編集委員
小平 龍四郎
統合報告書は財務情報だけでなく、企業の非財務情報をわかりやすく示すところに特徴があります。ただ企業によってアピールのポイントや力点の置き方はだいぶ異なります。他社はどんな取り組みをしているのか。投資家が知りたい情報とは何か。統合報告書のトレンドを解説します。
2021年4月より現職。2008年9月より8年半に渡って日本経済新聞編集委員兼論説委員(資本市場担当)。それに先立ち、経済金融部編集委員兼論説委員。2000年から2004年まで同社欧州総局(ロンドン)で金融分野を取材。それ以前は同社証券部で証券会社・市場、企業財務などを担当。1988年に早稲田大学第一文学部を卒業し、日本経済新聞社入社。1964年4月生まれ。主な著書は「グローバルコーポレートガバナンス」「アジア資本主義」「ESGはやわかり」。
日経ESG経営フォーラム
上席研究員
大塚 葉
統合報告書は、企業の価値を高めるためのコミュニケーションツールです。投資家をはじめとした読者に企業の存在意義や成長戦略を伝えるために、作成する際のポイントや注意点は何か。具体的な企業の事例を見ながら、分かりやすく解説します。
早稲田大学法学部卒業後、出版社を経て1997年日経BPに入社。パソコン雑誌の発行人/編集長を務めたのち、日経ビジネス、日経WOMANプロデューサー、HR人材開発センター長などを経て現職。人的資本経営、ダイバーシティ、働き方改革に関する講演や執筆多数。総務省「情報通信ネットワークに関する懇談会」委員、内閣府国民生活局(当時)「消費者契約教育に関する調査」委員など。著書に『人材マネジメント革命~会社を変えるカリスマ人事たち~』『攻める周年事業で会社を強くする!』(いずれも日経BP)、『社史・周年史が会社を変える!』(日経BPコンサルティング)、『やりたい仕事で豊かに暮らす法』(WAVE出版)など。裏千家茶道 助教授。
QUICK
リサーチ本部 ESG研究所
チーフアナリスト
山本 高嗣
統合報告書は発行することがゴールではなく、発行した後こそが本当のスタートです。
統合報告書を活かすために、投資家との対話に臨む際に抑えておきたいポイントを説明します。
1972年兵庫県生まれ。新卒から20年間にわたるエネルギー会社での広報経験や、東証一部上場製造業のESG推進およびコーポレート・コミュニケーション部長を経て、2022年1月より現職。マルチ・ステークホルダーとの豊富な対話活動や、一連のESG関連業務(サステナビリティ会議事務局~ESG目標管理~統合報告書発行~投資家とのエンゲージメント)の実績と知見を持つことが強み。現在、QUICK ESG研究所にて、主に企業に対するESG推進のためのアドバイザリーサービスに従事。中央大学大学院 戦略経営研究科修士課程修了(経営修士)。
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日経BP読者サービスセンターセミナー係
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