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米国家庭でパソコン購入意欲が増加傾向、AMDが調査結果を紹介

2020/07/28

Gordon Mah Ung PCWorld

 パソコンの購入意欲の高まりを期待してきた米AMDにとっては、その夢が現実となりつつあるのかもしれない。同社のコンピューティング&グラフィックス担当バイスプレジデントのRick Bergman氏は、7月21日の公式ブログ記事で、全米小売業協会(NRF:National Retail Federation)の調査結果を引用する形で、パソコンのニーズが高まりつつあるとの見解を示している。

Credit: Gordon Mah Ung/IDG

 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、テレワークやオンライン授業への移行が一気に進んだことで、家の中の各部屋でパソコンが何台も使われつつあるとBergman氏は考えている。「以前は、自宅のパソコンは1家に1台と考えられていた。しかし現在は、在宅でのオンライン授業、テレワーク、娯楽へのニーズが生じ、1人1台へとトレンドが転換しつつあるように見受けられる」

 ブログ記事で引用しているNRFの調査は、新学年に移行する時期の米国家庭の消費意向について毎年調べているもので、K-12(幼稚園~高校)の子供がいる家庭と、大学生やその家庭という2つのカテゴリに分かれている。今年は、7481人を対象として、7月1~8日に米Prosper Insights & Analyticsが調査を実施した。

 調査結果によると、K-12の子供がいる家庭では、エレクトロニクスやコンピューター関連機器の購入予定額の合計は、昨年の77億ドルから今年は118億ドルへと跳ね上がり、過去最高を記録した。エレクトロニクスやコンピューター関連機器を購入する予定があるとの回答は63%に上った。

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