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2022年のIoTとエッジ、気候変動対策や半導体不足の影響は

2021/11/17

Jon Gold Network World

半導体不足の影響は

 Forresterは現在の半導体不足について、2023年半ばまでは解消しないと見ている。法人向けもコンシューマー向けも、IT製品の不安定な値動きや品薄の問題は、当分続くことになる。これはIoT市場にとっては特別な問題だとSunil氏は言う。シリコンの供給量の多くは、ハイエンドのCPUやGPUの製造に回される見通しだからだ。その分、IoTデバイスで必要となるマイコンやセンサーには、サプライチェーンの問題が大きくのしかかることになる。

 「IoTは互いにやりとりするシステムだ。通信、ストレージ、演算処理などを担うチップを搭載したインテリジェントデバイスで構成されている。ユースケースによっては、半導体不足の影響が市場全体に波及する」

5Gか衛星通信か

 今回のレポートでは、次世代通信技術の代表的な選択肢としての5Gを巡り、特に地方部では衛星通信の方が5Gより優位に立つ可能性があると見ている。5Gの展開には膨大なコストが伴い、時間がかかっていることから、代わりのWAN技術にも付け入る隙はある。地方部では、Starlinkのような低軌道衛星を使ったインターネット接続サービスの方が、5Gより有望だとレポートは説明する。

 また、有線ネットワークの事業者が、予備のサービスとして衛星インターネットの提供を始める可能性もある。有線接続を専門で扱ってきた事業者も含めてだ。

大規模なDDoS攻撃

 IoTのセキュリティーは甘いとよく言われる。Forresterは、IoTボットネットを利用した大規模なDDoS(分散型サービス拒否)攻撃で、重要な通信インフラが麻痺する事態が今後起きると予測する。レポートが指摘するように、IoTボットネットによる攻撃は大規模化が進んでいる。昨年夏には毎秒1700万件のリクエストによる攻撃が検知され、直後には毎秒2200万リクエストの攻撃もあった。これを踏まえてForresterは、2022年には攻撃の規模が毎秒3000万リクエストの域に達すると予測し、重要な通信インフラが長時間停止して経済的な損失が生じる恐れがあると見る。Forresterは企業各社に対し、DDoS攻撃への対策をあらためて見直すよう促している。

(了)

翻訳:内山卓則=ニューズフロント
記事原文(英語)はこちら

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