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マネージドKubernetesサービス、利用拡大の背景は(中)

2021/05/12

Scott Carey InfoWorld

 Kubernetesを自前で運用するのは、決して楽なことではない。コンテナのオーケストレーションに関する主要部分をマネージドサービスに任せ、ITソリューションそのものへの対応に専念することを考える企業が増えている。

前回から続く)

数字が示すマネージドサービスの利用拡大

Credit: Jamesbrey / Getty Images
Credit: Jamesbrey / Getty Images

 オープンソースKubernetesの自社運用からマネージドサービスへという流れは、さまざまな調査結果にも表れている。

 2020年11月にCNCFが発表した調査レポート「Cloud Native Survey 2020」によると、マネージドKubernetesサービスを利用しているとの回答は26%で、前年の23%から増えた。オンプレミス環境は31%で、急速に差が縮まりつつある。この調査の対象はCNCFに参加している企業で、主に自力でKubernetesクラスタに対応してきた企業も多いと考えられる。実際には、マネージドサービスの利用は、この数字以上に広がっている可能性がある。

 また、米Flexeraの調査レポート「2021 State of Cloud Report」では、コンテナの稼働に利用している環境を尋ねたところ、AWSのマネージドサービスとの回答は51%だった(Amazon EKSのほか、KubernetesではないAmazon ECSも含む)。Kubernetesの自社運用は48%、AzureのAKSは43%、GoogleのGKEは31%だった。

 米Datadogの「Container Report」の最新版によると、KubernetesをGoogle Cloud上で稼働している企業や組織の約90%は、GKEを利用している。Azureでも、AKSの利用が約3分の2と、急速に広がっている。Amazon EKSも、前年比10ポイント増で、着実に増え続けている。

 AWSのSingh氏は言う。「AWSでKubernetesの稼働を始める企業のほとんどは、最初からEKSを利用している。また、以前はKubernetesを自社運用していた企業が、EKSに移行するケースも多い。自社運用は価値に見合わないとの理由からだ」。同氏によると、航空券の価格比較サービスを手がける英Skyscannerも、最近Kubernetesを自社運用からEKSに移行した。

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