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2022年のサイバーセキュリティー、8つの予測(前)

2022/02/01

Shweta Sharma CSO

 サイバー攻撃、脆弱性、法令遵守など、セキュリティーに関連する問題が山積する中で、2022年は幕を開けた。今回の記事では、市場調査会社や業界の専門家らの話をもとに、今後のサイバーセキュリティーの動向について、8つの予測を取り上げる。

Credit: Thinkstock
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 新型コロナウイルス感染拡大の影響で混乱に陥った経済の正常化を目指す動きが、世界各地で進んでいる。しかし、ニューノーマル時代の今後の道筋は、いまだ不透明だ。企業各社はデジタルトランスフォーメーションの加速をうたっているものの、セキュリティ責任者からすると、新たなテクノロジーの拙速な展開には副作用も伴う。

 リモートワーク、オンライン会議、ハイブリッドクラウド、SaaSなど、企業が近年取り入れた技術的手段は、いずれもITインフラの複雑化をもたらし、脅威の新たな侵入経路にもなった。セキュリティー責任者にとっては重要な問題だ。また、新たな法令や規則の遵守という面でも、セキュリティー責任者には果たすべき役割がある。

 サイバー攻撃、脆弱性、法令遵守など、セキュリティーに関連する問題が山積する中で、2022年は幕を開けた。今回の記事では、市場調査会社や業界の専門家らの話をもとに、今後のサイバーセキュリティーの動向について、8つの予測を取り上げる。

1. 取引先の選定においてセキュリティー上のリスクが大きな判断材料に

 最近は、小規模なベンダーやサプライヤーがサイバー攻撃の標的になってきており、サプライチェーン攻撃の発生は避けられそうにない。この種のインシデントの報告は増えている。

 米市場調査会社Gartnerは、昨年10月に発表した予測の中で、「2025年には、60%の企業や組織が、サードパーティとの取引や契約を判断するうえで、サイバーセキュリティーのリスクを主要な判断材料の1つにする」との見通しを示している。サプライチェーン攻撃のリスクや修復費用について、ベンダー側がその責を負うというポリシーを定め、これに同意したベンダーのみが、新規参入や契約更新を行えるようになることが考えられる。

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