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2022年のサイバーセキュリティー、8つの予測(後)

2022/02/03

Shweta Sharma CSO

 サイバー攻撃、脆弱性、法令遵守など、セキュリティーに関連する問題が山積する中で、2022年は幕を開けた。今回の記事では、市場調査会社や業界の専門家らの話をもとに、今後のサイバーセキュリティーの動向について、8つの予測を取り上げる。

前回から続く)

5. セキュリティー製品の調達先を一本化

Credit: KrulUA / Simon Carter / Peter Crowther / Getty Images
Credit: KrulUA / Simon Carter / Peter Crowther / Getty Images

 主要なビジネスプロセスが各種のクラウド環境に移行する中、大企業の間では、セキュリティー製品のサプライヤー管理の合理化を目指す動きも起きそうだ。Gartnerの予測では、クラウドベースのSWG(Secure Web Gateway)、CASB(Cloud Access Security Broker)、ZTNA(Zero Trust Network Access)、FaaS(Firewall as a Service)の利用について、これらを1つのベンダーから調達する大企業が2024年までに30%に上るとの見通しを示している。

 ベンダー側も、従来は個別のアプリケーションが備えていた機能を統合していくものと考えられる。米調査会社451 Researchの情報セキュリティー担当リサーチディレクター、Scott Crawford氏は言う。「クラウド、クラウドネイティブ、DevOps環境と、ますます複雑化が進むのに伴い、機能の統合も進むと見る。ベンダーは、セキュリティーのためのオブザーバビリティ(可観測性)、CSPM(Cloud Security Posture Management)、クラウド・ワークロード保護、クラウド・アセット・アタックサーフェス管理などのユースケースに取り組み始める」

6. 脅威検知とレスポンスへの支出が増加

 ランサムウエア、スピアフィッシング、サイドローディング攻撃など、深刻な影響を及ぼすマルウエアキャンペーンが増える中、企業のセキュリティー責任者は、攻撃者の動きを早急に捉えることにフォーカスし始めている。451 ResearchのCrawford氏は言う。「2021年は、広範囲に影響が及ぶ顕著な攻撃が多発した。これを受けて、2022年は脅威検知とレスポンスへの支出がさらに増えると予想する。当社の調査『Voice of the Enterprise:Information Security』でも、この分野の製品をパイロットや概念実証として既に導入済みか、今後6~24カ月以内に導入予定との回答が多かった」

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