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若手従業員の離職意向、企業側が取るべき策は(中)

2022/07/06

Lucas Mearian Computerworld

 企業の従業員を対象とした意識調査の結果が、英PricewaterhouseCoopers(PwC)や米Gartner、米Paychexから相次いで発表された。今後1年以内に転職する意向がある人が5人に1人との数字も出ている。労働市場がひっ迫する中、企業各社は従業員の満足度を高めようと躍起になっている。

前回から続く)

従業員は当たり前の存在ではない

Credit: Janco Associates
Credit: Janco Associates

 PwCは3回目となる年次調査「Global Workforce Hopes and Fears Survey 2022」で、世界44の国と地域の就業者5万2195人を調査し、人材を維持するうえで企業に欠けている部分を分析した。その結果によると、テクノロジーセクターの就業者の44%は今後1年以内に勤務先に昇給を求める意向を示した。この分野のスキルはニーズが高いとの認識が背景にある。

 従業員が会社に昇給を求めるときには、その裏で転職先を比較検討し、他社からのオファーと現在の勤務先とを天秤にかけているとPwCのSethi氏は言う。また会社側はインフレ率に合わせた昇給も行う必要がある。現在の米国のインフレ率は前年同月比で約8%だ。

 だが、従業員を維持するために必要なのは給料だけではない。従業員はESG(環境・社会・ガバナンス)に配慮した仕事を会社がこれまで以上に支援するよう求めている。

 「職務を果たしつつ、職場でもありのままの自分でいられるかどうかは、転職を考えている従業員にとって重要だ。給与は先立つものとして必要だが、人はやりがいと意義のある仕事をしたいと考えるし、自分らしくいられる場所で働きたいと考える」(Sethi氏)

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