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Windows Defender、購入を強要する最適化ソフトも削除対象に

2018/02/05

Mark Hachman PCWorld

 そして、今回のMicrosoftの発表により、こうした最適化ソフトやクリーナーへの取り締まりはさらに強化されることになる。処理の内容やスキャンで見つかった問題を明示していたとしても、「不安を抱かせるメッセージ、威圧的なメッセージ、誤解を与えるコンテンツを使って、追加的なサービスや不要な処理を実行するための代価の支払いを利用者に迫る」場合には、今後は削除の対象になると同社は説明している。なお、Windows Defenderとサードパーティー製のウイルス対策アプリを併用することは可能だ。

 このほか、所定の期間内に行動を起こさないと問題を解決できなくなると警告するツールや、他の手段(例えばウイルス対策プログラム)では問題を解決できないと通知するツールも、削除の対象となる。

 Windows Defenderセキュリティ調査チームのBarak Shein氏は、今回のブログ記事で次のように述べている。「お客様を守ることは当社にとって最優先事項だ。当社は、お客様からのフィードバックに基づいて、また、望ましくないソフトウエアやその他の脅威の最新の進化に対応するために、(マルウエアや望ましくないソフトウエアに関する)判断基準の適応、拡充、更新を行っている」

 今回の措置によって、ITに詳しいユーザーに家族から寄せられる「サポート要求」は減ることになりそうだ。技術的知識があまりない家族の不安感を食い物にするスケアウエアは実に不快だ。確かにWindowsは完璧ではないし、純粋にWindowsの機能や利便性を向上させることを目指しているユーティリティーソフト開発者もいる。一方で、パソコンの問題についてあいまいに警告し、対処の引き換えに代金を要求するソフトは、パソコンのクリーンアップというより、むしろトラブルの原因になる。

(了)

翻訳:内山卓則=ニューズフロント
記事原文(英語)はこちら

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