TOPSoftware > Dellが再上場へ、その複雑な手続きの流れは

Software

Dellが再上場へ、その複雑な手続きの流れは

2018/07/06

Scott Carey Computerworld UK

今後の展開は

 今回発表となった手続きは、2018年10~12月期の完了を見込んでいる。これが済めば、Dell Technologiesは再び上場企業となり、四半期決算の報告や、それに応じた株主への還元といった厳格なプロセスが復活する。

 現時点でDell Technologiesの普通株式の72%を所有するMichael Dell氏が、今回のディールの大きな勝者だ。再上場後の同社株式の47~54%程度を所有することになる同氏は、引き続き会長兼CEOを務める。

 また、トラッキングストックの株主たちから支配を取り戻し、VMwareの今後に関してDellの支配が増すことになる。

 ただし、VMwareは今後も、Dell Technologiesとは別に上場を維持する。Dellが支配株主となっているPivotalが今年上場したのと同様だ。

 米Gartnerのリサーチディレクター、Craig Lowery氏は、Dellがこのタイミングで動いたのは正解だと考えている。非公開化によって得た自由裁量を生かしてきた同社は、これからはDell Technologiesのポートフォリオへの統合を強化することに焦点を合わせられるとの理由からだ。「トラッキングストックをなくし、Michael Dell氏とSilver LakeがVMwareへの支配を維持しつつ、Dellを再び上場企業にできる」と同氏は説明する。

 さらに重要なこととして、パブリッククラウドベンダー各社にDellが対抗していくための長期的競争力という面で、今回の動きは不可欠だとLowery氏は見る。

 「Dellにとっては、ITインフラの新たな利用形態としてのパブリッククラウドと長期にわたって直接張り合っていく競合一辺倒よりも、パブリッククラウドのトレンドを生かした製品やサービスを提供することへの投資をもっと掘り下げて、各社の脅威に対抗できるような立ち位置を確保することも重要だ」

 「上場企業としてのDellが復活することで、同社にとっては、こうした競争の下支えとなる技能をすばやく獲得するための自由度が高まるかもしれない」と、Lowery氏は述べた。

(了)

翻訳:内山卓則=ニューズフロント
記事原文(英語)はこちら

↑ページ先頭へ