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Intelも参戦、IoT向け省電力ネットワークの競争が激化

2015/09/15

Stephen Lawson IDG News Service

 スマートフォンの回線速度に関しては、携帯キャリア各社が最速の称号を賭けて争っているが、まったく速くないネットワークに関しても競争が激化しつつある。消費電力の少なさを売りにしたIoT(Internet of Things)向けネットワークだ。

 米Intelは現地時間2015年9月11日、NB-LTE(Narrow-Band LTE)の商用化に向けて、スウェーデンEricssonとフィンランドNokiaという通信機器大手2社と協業を始めることを発表した。NB-LTEは、現在の4G LTEの亜種で、わずかな周波数帯で少量のデータを効率よく伝送する技術だ。

 また、省電力ネットワークを専門に手がけてきた米Ingenu(旧称On-Ramp Wireless)は現地時間2015年9月9日、M2M(Machine-to-Machine)/IoT用の無線ネットワークを2017年末までに全米で展開することを発表した。

 両社の発表は、急成長しつつあるIoTに最適なネットワークとして促進が図られている技術やシステムの例だ。各社は、電力メーター、街灯、パイプラインといったインフラ用のネットワークの覇権を争っている。英調査会社Machina Researchの推計によると、2020年には約150万台の機器がLPWA(Low Power Wide Area、省電力広域)ネットワークに接続している。同社アナリストのGodfrey Chua氏は、LPWAによってIoTのコストは抑えられ、用途が広がると話す。

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