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MOOC革命で変わる企業研修

2014/09/29

Pascal-Emmanuel Gobry CITEworld

 オンライン教育の新興企業の代表格である米Udacityが、3500万ドルの追加資金調達に成功した。Udacityは、MOOC(Massively Open Online Course)の先駆的企業の1社だ。しかし最近では、MOOCの考え方が少し変わってきた。元々のMOOCは、いわば「教育用YouTube」のような発想で、誰でも好きなことを学べるというものだった。ティーンエージャーが自分の部屋でポスト構造主義について学んだりしたものだ。

 どうやら、MOOCの未来ははるかに世俗的なものになるようだ。つまり、就職や転職につながる講座を学ぶということである。現在Udacityが中心になって進めているのは、大学や企業と提携して、大きく的を絞った分野別の「ナノ学位(nanodegree)」を授与するという取り組みだ。特定の仕事を得るのに役立つピンポイントの「学位」である。

 企業のコンシューマライゼーションというと、モバイルデバイスや、消費者先導型の業務ソフトウエアを思い浮かべることが多い。だが、別の側面もある。すなわち、MOOC革命の波が遅かれ早かれ企業にも及ぶということだ。

 実際、外側からの変化は既に始まっている。Udacityのような事業者が大企業と提携し、提携先企業の人材募集のニーズに合った講座を開設している。これは名案だ。提携した企業からすると、求める条件を満たす候補者を確保するルートが得られる。こうした技術職の人材は一般には見つけにくいことが多い。

 だが、企業の内側についても大きなチャンスがある。つまり、既存の社員の研修という面だ。

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