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社員の満足度と生産性を高めるには柔軟性が必要(後)

2016/08/10

Sarah K. White CIO

 自主自律という志向に関連して、仕事の様相が変わりつつある。職場に出向いて9時~5時で働くという従来の概念は、根底から覆されつつある。テクノロジーが進化し、どこでも仕事に従事できる態勢が整いつつある中、そこから得られる柔軟性と自由さを切望する社員が増えてきている。

前回から続く)

中小企業の方が柔軟性が上

 職場の福利厚生や斬新な仕事環境といった面でよく知られているのは、GoogleやFacebookのような大手企業かもしれないが、PwCの調査によると、柔軟性という面で上を行くのは、実は中小企業である。大企業の社員の中には、週1日以上は自宅で働きたいという希望を持っている人が86%いるが、実際にそうしている人は26%にとどまった。一方、中小企業の社員では、週1日以上の在宅勤務が認められていると回答した人が半数を超えた。

 大手企業も、中小企業にならって柔軟性を取り入れられる余地はある。PwCの調査レポートでは、米Microsoftや米Cisco Systemsといった企業が、柔軟な在宅勤務制度を全社で導入した事例を紹介している。同レポートが引用している米PayScaleの調査結果によると、仕事への満足度が高いと回答した人は、Microsoft社員では70%、Cisco社員では75%に達した。

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