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注目高まるデジタルツイン、現状と可能性は(中)

2019/02/27

Keith Shaw、Josh Fruhlinger Network World

デジタルツインのベンダー

 デジタルツインの構築は込み入っており、現時点では標準化されたプラットフォームはない。長年オープンソース界に関与し、現在はデジタルツインの分野に携わっているコンサルタントのIan Skerrett氏は、デジタルツインプラットフォームの必要性やその定義についての記事をMediumに投稿した。だがこれは第一歩であり、この部分はまだ初期段階だ。

 多くの新興テクノロジーとは対照的に、デジタルツインの場合は、商用の製品やサービスが業界内の巨大企業から登場している。例えば米GEは、ジェットエンジン製造プロセスの一環として社内でデジタルツインのテクノロジーを構築し、現在はその技能を顧客企業向けに提供している。また、製造業との関わりが深い独Siemensも同じく巨大企業だ。現場に近い存在のこうした企業に負けじと、米IBMは、IoTに関連する訴求の1つとしてデジタルツインを売り込んでいる。米MicrosoftもAzureの名を冠した独自のデジタルツインプラットフォームを提供している。

デジタルツインと予測ツイン

 Network Worldの2017年11月の記事で、寄稿者のDeepak Puri氏は、米OracleのIoT向けクラウドサービスが提供するデジタルツイン機能の話題を取り上げた。この機能には、デジタルツインと予測ツインという2つの要素がある。

 Puri氏は次のように説明している。「デジタルツインには、対象デバイスの説明や3Dレンダリングのほか、デバイスが備える全センサーの詳細を含めることができる。センサーの計測結果を継続的に生成し、現実の選択肢をシミュレートする」

 一方、予測ツインは「そのデバイスの未来の状態と挙動をモデル化する。他のデバイスの過去のデータに基づいており、例えば故障など、注意が必要な状況をシミュレートできる」とのことだ。

翻訳:内山卓則=ニューズフロント

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