大型集客にも活用できる!スマートフォンで医療機関レベルのコロナ診断

Binah.ai」はコロナ感染のバイタルサインをスマートフォンで読み取る技術を開発した。超正統派の集まりは勿論のこと、旅行や映画館、その他人が集まるイベントに参加する際、コロナに感染していないかを知ることは重要だ。しかし一人ひとりに新型コロナウイルスの検査を実施することは現実的ではない。

Binah.aiではスマートフォンのカメラを活用し、心拍数、酸素飽和度、呼吸数、精神的ストレスレベル、心拍数を測定できる。これは医療専門家が入院前にチェックすることを推奨しているバイタルサインである。この結果により医療機関に赴く前にPCRテストを受けるかどうか判断できる。1分以内に結果を得ることができるため、現在実施されている公共施設に入る際の体温検査の代わりとして、Binah.aiを活用することも可能だ。Binah.aiの結果により大型集客施設の入場可否を事前に判断できるため、コンサートや映画のチケット購入時にこの結果を提示するといった活用方法も提示している。超正統派の集まりにもBinah.aiの活用が期待される。

スマートフォンのカメラを活用し各数値を計測する(左)、結果は1分以内に得ることができる(右、写真はいずれもBinah.ai提供)

Binah.aiは日本への進出にも積極的だ。同社の共同設立者でもありCEO(最高経営責任者)、CTO(最高技術責任者)を務めるDavid Maman氏より日本の人々に向けて下記のメッセージを預かった。

「高水準で要求が厳しい日本において認めてもらえることは我々の優先事項です。実は既にいくつかの日本の企業から受け入れられており、大変嬉しく光栄に思っています。この革新的なテクノロジーを日本の皆様に提供するための努力は惜しみません」

Binah.ai共同設立者でもありCEO、CTOを務めるDavid Maman氏(写真提供:Binah.ai)

子沢山な超正統派。コロナ禍でも安心して妊娠するために

日本ではコロナ禍における妊娠届の数が激減したと報道されている。免疫力が下がる妊婦にとって新型コロナウイルスは大きな脅威であり、それはどの国でも同じことだ。超正統派の人々は一人の女性が7、8人の子供を産むことが珍しくない。ユダヤ教の「産めよ、増やせよ」という教えの元で子作りに邁進しており、イスラエルは高い出生率を維持してきた。彼らにとってはコロナ禍においても出生数を維持し続けることは非常に重要である。

ユダヤ教超正統派の子ども達(撮影:松井葉月)

その需要に答えるように「PulseNmore」は妊娠期におけるコロナウイルスの感染リスクを軽減するデバイスを開発した。世界初のスマートフォンとの連携デバイスであり、このデバイスを使用すれば自宅で妊婦の超音波検査ができる。これによって免疫力が下がる妊娠期間でも、コロナウイルスの感染リスクが高い医療機関に赴かずに検査を実施できる。検査結果は医療機関に送付することが可能で、医師からの遠隔診断を受けることができる。感染リスクを抑えることができると同時に、検診費用も抑えることができて経済的だ。

スマートフォンと連携し自宅での超音波検診を可能にしたPulseNmore(写真提供:PulseNmore)

さらに注目すべき点は、PulseNmoreは胎児の検査のみならず、コロナウイルスに関しても遠隔で診察することが可能であることだ。デバイスを子宮ではなく肺に当てることによって肺の状態を観察できるという。今後更に遠隔医療の充実が求められる中、PulseNmoreのような自宅で検診ができるデバイスが活用されていくだろう。

同社も日本への進出に積極的だ。COO(最高執行責任者)のJordan Rubinson氏より日本の人々へメッセージを預かった。

「このデバイスはイスラエルにおける一流の専門家チームによって開発されました。より健康的な妊婦健診への大きな前進であり、コロナ禍以降の安全で質の高い診断をするうえで非常に重要なデバイスです。私たちの技術を日本市場にもたらすことができるのなら、すごく嬉しく興奮します」

PulseNmore COOのJordan Rubinson氏(写真提供:PulseNmore)

具体的な解決策を提示し、多様性を尊重するより良い未来へ

イスラエルのコロナ状況は特殊だ。今回の記事では取り上げていないものの、超正統派の人々のみならず、多様性に基づくイスラエルを取り巻く問題は山積みである。その問題は日本の常識をはるかに超えた複雑なものであったりもする。対話や規制での解決が難しいからこそ、彼らの強みであるテクノロジーや発想力を活かして、イスラエルをより良い未来へ導いてほしい。そして、Withコロナ時代を生き抜く鍵としてイスラエルテックがより多くの国に導入されることを期待したい。

この記事は、TNCが主宰する世界70ヵ国100地域に暮らす約600人の日本人女性ネットワーク「ライフスタイル・リサーチャー」からの情報をもとに制作しています。日本と海外の価値を結ぶさまざまな企画・マーケティング分野で活躍しています。