探訪

大分の特高太陽光、大ガスが取得、「1GW」に向け着々

国産太陽光パネルの性能劣化は「7年で1%未満」

2020/11/10 05:00
金子憲治=日経BP総合研究所 クリーンテックラボ
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特高メガソーラーの先駆け

 大分臨海工業地帯には、複数のメガソーラー(大規模太陽光発電所)が立地し、太陽光パネルの合計容量は150MWを超え、国内有数の太陽光発電所の集積地帯になっている。

 そのなかの1つ、出力26.5MWの「日産グリーンエナジーファームイン大分」は、2013年5月1日に商業運転を開始した。2012年7月にスタートした固定価格買取制度(FIT)により、全国各地に特別高圧送電線に連系した数十MWクラスのメガソーラーが、次々と建設されるようになったが、同発電所はその先駆けとなった(図1)。

図1●「日産グリーンエナジーファームイン大分」
(出所:日経BP)
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 日産自動車の所有する遊休地を活用したことから、発電所名は「日産グリーンエナジーファームイン大分」となった。EPC(設計・調達・施工)サービスでは、四電エンジニアリング(高松市)と日揮プラントソリューション(2019年10月に日揮に統合)がコンソーシアムを組んだ。資金調達では、みずほ銀行を幹事とし、大分銀行、豊和銀行、福岡銀行を加えたシンジケートを組んで、プロジェクトファイナンスを組成した。

 日本を代表する企業群で構成された、このメガソーラーは、技術面で「特高メガソーラー」の先陣を切ったばかりでなく、メガソーラー向けプロジェクトファイナンスの先駆けとしても、再生可能エネルギーの新たなビジネスモデルを切り開いたとも言える。事業会社がSPC(特別目的会社)に出資して事業主体とし、プロジェクトが生み出すキャッシュフローを担保にしたファイナンス手法は、その後、大規模な再エネ事業で広く採用されている。

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