このシリーズでは、エネテク(愛知県小牧市)が、太陽光発電所の点検やO&M(運用・保守)サービスを担う中で対応してきたトラブル事例を取り上げている。同社は、2007年に創業した電気設備工事会社で、太陽光発電の施工も多く担当してきた。O&Mサービスでは、点検時に原因分析だけでなく、状況によっては、その場で不具合の原因を解消するといったワンストップの対応が特徴となっている。
一般送配電事業者による出力制御(出力抑制)に対応するためにパワーコンディショナー(PCS)を遠隔制御するシステムを追加する例が増えている。こうした中、導入した遠隔制御に関連するトラブルが目立ってきた(トラブルの関連コラム1、同コラム2)。
今回、取り上げるのは、集中型の大容量PCSに遠隔制御システムを後付けしたことで起きたトラブルである(図1)。
定格容量500kW機・2台を導入している出力1MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)で、出力抑制のために遠隔制御システムを追加したところ、当初から導入していた遠隔監視システムに不具合が生じるようになった。
発電量のデータを遠隔監視できない状況が頻発するようになったのである。この不具合が起きると、警報が発される。
この警報は、O&Mサービスを受託しているエネテクにも届き、担当者が現地に向かって状況を調べるが、発電は異常なく続いていることがほとんどだった。そして、そのうちにデータを適切に遠隔監視できるように復旧する。
しかし、再び警報が発される、という状況が続いている。
このことから、発電そのものの異常ではなく、遠隔監視システムになんらかの異常が生じて発電量のデータを確認できなくなり、警報が発されていると推測している。
エネテクにとっては、PCSが止まっていないのに警報が発され、現地に向かって対応しなければならないという、まるで狼少年のような状況になっている。