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ソーラーフロンティア、米ではメーカーから発電事業者に”転身”

「イデミツ」グループとしてメガソーラー開発から売電事業を積極展開

2022/06/13 05:00
Junko Movellan=ジャーナリスト
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垂直統合モデルに限界

 2021年10月、出光興産の100%子会社であるソーラーフロンティア(東京都千代田区)は、太陽光パネルの自社生産から撤退し、中国メーカーによる結晶シリコン型パネルのOEMに切り替えると発表した。そして、今後、同社は、太陽光発電所のEPC(設計・調達・施工)やO&M(運営・保守)サービスなどに経営資源を集中し、「次世代型システムインテグレーター」を目指すとした。

 ソーラーフロンティアは、もともと米国では、EPCサービスを手掛けてきた。子会社の「ソーラーフロンティア・アメリカズ・ディベロップメント」が、米国で発電事業用メガソーラー(大規模太陽光発電所)を開発してきた。当初自社製CIS薄膜太陽電池を使用した発電事業用メガソーラーの開発から建設を手掛け、完成した発電所を投資家・発電事業者に売却するという事業モデルを展開していた(図1)。

図1●旧ソーラーフロンティア・アメリカズ・ディベロップメントがCIS薄膜太陽電池を使用し開発した40MWのメガソーラー
図1●旧ソーラーフロンティア・アメリカズ・ディベロップメントがCIS薄膜太陽電池を使用し開発した40MWのメガソーラー
(出所:Idemitsu Renewables)
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 このビジネスモデルは、2010年代に国内外の大手太陽光パネルメーカーが採用した事業戦略で、自社製パネルの供給を拡大し、メガソーラーの川上から川下までの垂直統合によってグループ企業全体で収益を確保するのが狙いだった。

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