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新型コロナと菅政権下の市場展望、「ルンバ」のように自動除草、宇久島の480MWはどうなる?――メガソーラービジネス・2020年回顧

2020/12/24 23:59
加藤 伸一=日経BP 総合研究所 クリーンテックラボ
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 再生可能エネルギー発電電力の固定価格買取制度(FIT)がはじまってから、8年目に入った2020年。「メガソーラービジネス」の記事閲読数ランキングから、一年を振り返る。

 1位は、年初に公開した、2020年の市場を展望した記事となった。こうした市場の動向に関する記事では、7位にも、太陽電池の2019年世界シェアに関する記事が、12位には、新型コロナウイルス感染症の影響に関する記事が入った。

 感染症の影響は、世界各国で社会や日常生活の隅々まで大きな影響が及んだ。2021年以降も、大きな影響を与え続けることが予想される。

 上位に入った関連記事はいずれも、太陽光発電をめぐる環境変化や、市場の変化を解説したものである。FITによる買取価格が下がり、自家消費型の市場が拡大するなど、太陽光発電を巡る市場が激変しつつあるだけに、事業環境の変化にいかに対応し、工夫することによって、今後も太陽光発電事業を伸ばせるのか、関連事業者の関心を集めた。

 また、2020年9月には、総理大臣が交代し、菅義偉内閣が発足した。菅首相は、「2050年までに温室効果ガスを実質ゼロ」にすることを宣言し、再生可能エネルギーをより大規模に導入する方向性を示している。こうした動きを紹介する記事も上位に入った。

 FITに代わる推進策であるフィード・イン・プレミアム(FIP)の制度設計が始まる一方、政策的な支援を卒業した自家消費型案件が伸び、野立て太陽光をFITによらずに売電するコーポレートPPA(電力購入契約)に近いスキームを志向する動きも出てきた。FIT単価の下落で太陽光市場が停滞するなかでも、次の成長を模索する動きが確実に始まっており、こうした流れを追った記事も多く読まれた。

第1位:
太陽光発電市場――2020年の展望~市場規模、政策、事業モデルの動向(1月5日公開)

第7位:
2019年の世界太陽電池市場、シェアトップ5社は?(5月25日公開)

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(出所:気候変動イニシアティブ)

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