FITで再エネが2倍以上に
隠岐諸島は、本土から約50kmの日本海に浮かぶ離島で、4つの大きな島からなる。最も大きな島を島後（どうご）、西南の3島を島前（どうぜん）と呼ぶ。これらを合わせた総面積は350km2で、約1万9600人が暮らしている（2020年3月現在）。
島の産業は農水産のほか、「ユネスコ世界ジオパーク」に認定されている貴重な地質資源や2人の天皇が流れ着いた歴史など、観光資源も豊富で訪れる人も多い。
本土の送電網とはつながっていない独立系統で、島後に出力約25.3MW、島前に約7.3MWの2カ所の火力発電所（ディーゼルエンジン発電機）がある。電力需要のピークは、かつて約28MWだったが、人口減少などにより、ここ数年は約24MWになっている。年間の最小需要も10MW程度まで減っている（図4）。
図4●島前の西ノ島にある黒木発電所ではディーゼル発電設備が稼働する
（出所：日経BP・2016年に撮影）
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一方、再生可能エネルギーは、固定価格買取制度（FIT）スタート前から風力（1.8MW）と水力（0.3MW）、住宅用太陽光（0.8MW）を合わせ約3MWが稼働しており、FITによって2つのメガソーラー（合計3MW）と風力発電（2MW）が稼働したことで、約8MWに達している。だが、2022年5月時点で、出力制御（出力抑制）は一度も実施していない。
実は、さらにメガソーラーと住宅用太陽光が連系申し込み済みで、合計2.5MWの再エネが新規に増加する。これらを加えると隠岐諸島の再エネは約11MWまで拡大する見込みで、中国電力ネットワークはこれを受け入れる方針だ。最小需要を超える再エネ設備の接続を可能にしているのが、実証事業で導入した大型蓄電池の存在だ。
