次世代住宅関連主要設備機器（6品目）市場規模推移と予測
（出所：矢野経済研究所）
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次世代住宅関連主要設備機器（4品目）市場規模推移と予測
（出所：矢野経済研究所）
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矢野経済研究所は8月7日、スマートハウスやZEH（ネットゼロエミッションハウス）など、次世代住宅に関連した設備機器の国内市場について調査し、結果を発表した。
それによると、HEMS（住宅エネルギー管理システム）・スマートメーター・太陽光発電システム・燃料電池システム・家庭用蓄電システム・V2H（ビークル・ツウ・ハウス）の6機器を対象とした2018年度の市場規模は、前年度比2.3％減の6796億円の見込みという。
2014年度以降、構成比率の高い太陽光発電の販売額の減少や各機器の単価下落により、市場規模は減少傾向にある。一方、既に市場が形成されている太陽光発電、社会インフラとして電力会社の計画に沿って普及が進むスマートメーターを除く4機器を対象とした市場規模は、2014年度比60％増の1808億円と拡大傾向にあるという。
今後は、固定価格買取制度（FIT）の終了する「卒FIT」住宅向けに、家庭用蓄電システムの市場が拡大すると見られる。
FITの売電契約が満了する住宅は2019年11～12月のみで53万世帯に達し、余剰電力の自家消費を促す手法として、蓄電池のニースが高まる。「FIT満了後は自家消費する」との回答が過半数を超えたアンケート調査もあり、市場拡大への期待感が高まっている。
蓄電池メーカーは販売店と連携して「卒FIT」市場の顧客獲得を目指している。
近年のZEHの普及や省エネ基準の義務化により、2019年以降、太陽光発電の需要増が見込まれる。2022年度の6品目市場は7899億円、太陽光発電とスマートメーターを除く4品目市場は2014年度比224％増の3649億円に拡大すると予測している。
