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2サイトで合計28MW、タカラレーベンがトリナからメガソーラー案件を取得

鳥取では両面発電パネルを採用、パワコンはTMEIC製

2019/12/09 09:36
加藤 伸一=日経BP総研 クリーンテックラボ
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鳥取大山の発電所の用地
(出所:トリナ・ソーラー・ジャパン・エナジー)
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宮城松島の発電所の用地
(出所:トリナ・ソーラー・ジャパン・エナジー)
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 分譲マンション大手のタカラレーベンは12月4日、鳥取県と宮城県において、それぞれ出力14MWの特別高圧送電線に連系するメガソーラー(大規模太陽光発電所)を開発すると発表した。

 2カ所とも、中国の太陽光パネル大手、トリナ・ソーラーの実質的な100%子会社で、日本国内で太陽光発電プロジェクトを手がけているトリナ・ソーラー・ジャパン・エナジー(東京都港区)による開発案件となる(関連インタビュー)。

 いずれも、固定価格買取制度(FIT)に基づく売電単価は、24円/kWh(税抜き)となっている。

 EPC(設計・調達・施工)サービス、稼働後のO&M(運用・保守)サービスともに、トリナ・ソーラー・ジャパン・エナジーが担当する。

 いずれも太陽光パネルはトリナ・ソーラー製、パワーコンディショナー(PCS)は東芝三菱電機産業システム(TMEIC)製を採用した。

 このうち、鳥取のプロジェクトでは、両面発電タイプの太陽光パネルを採用した。

 両プロジェクトともに、遊休地を取得し、地元の地方自治体と協定を締結した上、地域との信頼関係の構築を重視して開発を進めていくとしている。

 鳥取県では、西伯郡伯耆町福兼などに立地する、大山(だいせん)の麓にあるゴルフ場跡地(敷地面積は約25ha)を活用し、出力約14MWの「LS 鳥取大山発電所(仮称)」を開発する。

 稼働後の年間発電量は約1万6264MWh、年間売電額は約3.9億円を見込んでいる。

 鳥取県から林地開発許可を取得済みで、伯耆町と開発協定を締結しており、売電開始は2021年4月を予定している。

 宮城県では、宮城郡松島町根廻にある、三陸自動車道・松島北ICの北側の土砂採石場跡地(敷地面積は約38ha)を活用し、出力約14MWの「LS 宮城松島発電所(仮称)」を開発する。

 稼働後の年間発電量は約1万7184MWh、年間売電額は約4.1億円を見込んでいる。

 宮城県から林地開発許可を取得済みで、松島町、根廻水利組合と協定を締結しており、売電開始は2020年9月を予定している。

 タカラレーベンは、大山の発電プロジェクトを5月20日、松島のプロジェクトを7月10日に取得した。

 トリナ・ソーラーによる太陽光発電プロジェクトの開発では、これまで世界で3GW以上が系統連系済みで、日本でも10月末現在で45カ所・合計約100MWが連系済みとしている。日本ではこのほか、同約200MWの特別高圧プロジェクトを建設中という。

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