東京五輪、太陽光515kWを新設、燃料電池車500台に再エネ水素

2020/05/04 00:24
金子憲治=日経BP総合研究所 クリーンテックラボ
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武蔵野の森総合スポーツプラザの太陽光パネル
(出所:東京都)
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有明アリーナの太陽熱利用設備・ 太陽光パネル
(出所:東京2020組織委員会「持続可能性大会前報告書」)
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 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)は4月30日、「持続可能性大会前報告書」を公表した。

 同委員会では2018年6月に、環境など持続可能性に関する取り組みとして「持続可能性に配慮した運営計画」を公表しており、今回が2回目となる。

 前回の報告書では、新国立競技場や有明アリーナなど主要7会場に太陽光発電設備、4会場には太陽熱利用設備などの再エネ設備を導入することや、競技会場やIBC(国際放送センター)、MPC(メインプレスセンター)、選手村で使用する電力を、再エネ電力の購入やグリーン電力証書の利用で「100%再エネ」とするとしていた。

 今回の報告書では、太陽光発電と太陽熱利用設備の具体的な出力も公表した。都内の7会場に新設する太陽光は合計約515kW、太陽熱は約462kWになる。これらに新設施設に加え、既存会場で太陽光発電を設置した施設を含めると太陽光搭載施設は17カ所になる。

 運営時の再エネ電力の契約については、発電源を明確にできる電力メニューを想定しており、電源構成にあたっては、復興五輪という観点から、東北で発電した再エネ電力の活用を目指して調整しているという。なお、サッカー競技が行われる横浜国際総合競技場における試合開催日の電力については、地元横浜市の保有する横浜市風力発電所(ハマウィング) のグリーン電力証書を活用する見込みという。

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