今治造船(愛媛県今治市)、三井E&Sマシナリー(東京都中央区)、一般財団法人・日本海事協会(ClassNK)、伊藤忠エネクス、伊藤忠商事は4月30日、独MAN Energy Solutionsとの間で、MANが開発しているアンモニアを主燃料とする主機関(アンモニア焚機関)を搭載する船舶を共同で開発することに合意した。
アンモニアは、水素キャリア(水素を運搬する媒体)の1つとして有望視されており、再生可能エネルギー由来の水素を原料に製造すれば、CO2を排出しないエネルギーシステムを構築できる。
共同開発において今時造船は、CO2を排出しない「ゼロ・エミッション船」を目指した船舶の開発の一環として、アンモニア焚機関を搭載した船舶を開発する。船用燃料としてのアンモニア貯蔵タンク、燃料供給システム、主機関の一連のシステムを合理的・安全に船内に搭載することを目指す。
また、MANはアンモニア焚機関を開発し、アンモニア焚機関を搭載した船舶に必要な基幹データを提供する。MANは、独フォルクスワーゲングループで船舶用ディーゼルエンジンの開発などを手掛けている。
このほか共同開発では、同船舶の保有運航、船用アンモニア燃料の導入、供給設備の整備までを含めた統合型プロジェクトを具体化していく。2024年度内の完成を目指す。
海運分野では、国際海事機関が2018年に温室効果ガスの削減目標を採択した。2030年までに2008年比40%効率改善、2050年までに同比50%総量削減、さらに今世紀中できるだけ早期に温室効果ガス排出ゼロを掲げている。これらの目標達成に向けてゼロ・エミッション船の早期開発が期待されており、アンモニアは代替燃料候補として注目されている。