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6割以上が「再エネに期待」、18歳対象の意識調査

2021/02/27 18:40
工藤宗介=技術ライター
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■再生可能エネルギーの将来に期待するか、どの再生可能エネルギーに期待するか
(出所:日本財団)
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2050年カーボンニュートラルを評価するか、実現可能と思うか
(出所:日本財団)
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 日本財団は2月25日、「脱炭素」をテーマとした第34回18歳意識調査の結果を発表した。それによると、再生可能エネルギーの将来について「期待する」が62.9%を占め、「期待しない」の11.2%を大幅に上回った。

 どの再生可能エネルギーに期待するかについては「太陽光発電」が69.1%と最多となった。続いて「水力発電」が39.9%、「バイオマス」が34.9%、「地熱発電」が30.7%、「陸上風力発電」が25.0%、「洋上風力発電」が22.6%だった。

 また、地球温暖化の主な原因については、全体の66.7%が、「人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出」と回答し、2019年に実施した前回調査(第21回テーマ「気候変動」)から3.0ポイント増加した。また、77.4%が温暖化のリスクについて「知っている」と回答し、前回調査から10.4ポイント増加した。

 日本の二酸化炭素排出量については、73.0%が「削減すべきだ」と回答し、「社会活動のためやむを得ない」の15.7%を大きく上回った。排出削減のために進めるべき取り組みとしては「再生可能エネルギーの開発促進」が66.0%と最も多く、2位以下の「電気自動車および蓄電池の開発促進」(36.4%)、「家庭および企業の省エネ対策の推進」(33.7%)などを大きく引き離した。

 政府が掲げる「2050年カーボンニュートラル」目標については、60.4%が「はい(=評価する)」と回答した。その一方、2050年カーボンニュートラルの実現可能性については「いいえ(=実現可能と思わない)」が35.4%と、「はい(=実現可能と思う)」の14.4%を上回った。

 全国の17~19歳の男女を対象に、さまざまなテーマで実施しているインターネット調査で、回答数は1000人(印刷業・出版業、マスコミ・メディア関連、情報提供サービス・調査業、広告業の関係者は調査から除外)。調査期間は1月12日~17日。

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