特集

  • 隠岐に見る「系統用蓄電池」の実際と成果、再エネ・出力抑制を回避 新エネ・システム最前線 隠岐に見る「系統用蓄電池」の実際と成果、再エネ・出力抑制を回避 短・長周期変動を緩和、最小需要を上回る再エネを受け入れへ  太陽光・風力発電という変動性の再生可能エネルギーの大量導入が始まり、その調整力として、大型蓄電池への期待が高まっている。経済産業省は、電気事業法を改正して、系統用蓄電池の位置づけを明確にし、発電事業の1形態として、普及を促す方針を示している。 [2022年05月17日]
  • PPAで再エネを割安に調達、太陽光の7割に蓄電池 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 PPAで再エネを割安に調達、太陽光の7割に蓄電池 カリフォルニア版「地域新電力」成功の秘密(後半)  日本の多くの新電力は、2021年秋以降、卸電力市場の高騰に伴い、電気の仕入れ値が上がっていることなどにより経営が困難になり、撤退も相次いでいる。米国版の地域新電力である「コミュニティ・チョイス・アグリゲーション (CCA)」は、再エネ電力源の長期電力購入契約(PPA)などを通して、より安定した価格で電力を調達し、それにより、顧客によりお手頃な価格のサービスを提供している。 [2022年05月15日]
  • 「竹を粉砕し、地面に固める」新たな防草対策、ミドルソーラーでも検証 メガソーラーの番人、先進的O&Mの現場 「竹を粉砕し、地面に固める」新たな防草対策、ミドルソーラーでも検証 鉄塔の周辺や道路、公園などで実績 千葉県千葉市に連系出力499.5kWのいわゆるミドルソーラーがある。ここでは、さまざまな新たな手法の雑草対策が試みられている。特徴的なのは、隣の竹林を生かした手法である。 [2022年05月12日]
  • メガソーラー内で自然観察会、サルやカエルを確認 メガソーラービジネス メガソーラー内で自然観察会、サルやカエルを確認 パネル設置エリアにも多様な哺乳類や野鳥が生息  岐阜県郡上市は、飛騨山地の南斜面にあたる山岳丘陵地帯に位置する。同市南部の美並地域には長良川が流れ、スギの森や遊歩道が整備された公園などがあり、自然とのふれあいを満喫できる。今年3月末、この地域の標高400〜600mの山間で稼働するメガソーラー(大規模太陽光発電所)で自然観察会が行われた。 [2022年05月10日]
  • 「自動切り替え」「非営利」を背景にコミュニティに再投資 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 「自動切り替え」「非営利」を背景にコミュニティに再投資 カリフォルニア州「地域新電力」成功の秘密(前半)  日本では、2016年4月に住宅や商店など「低圧」区分まで広がった電力システム改革により、電力需要家は電力会社(小売電気事業者)の選択が可能になった。長年地域独占してきた垂直統合型の大手電力会社に対抗して新規参入したのが「新電力」会社。 [2022年05月02日]
  • 太陽光に“逆風と追い風”、コスト上昇も電気代高騰で「経済性は向上」 「再エネビジネス」最前線 太陽光に“逆風と追い風”、コスト上昇も電気代高騰で「経済性は向上」 設備費20%アップも電気代はそれ以上に高騰、政府は補助金制度を用意  ロシアによるウクライナへの軍事侵攻、中国におけるコロナロックダウン、円安のトリプルパンチで、太陽光発電設備の値段が上がっている。今回は、太陽光発電設備のコストについて、最近の状況をお伝えする。 [2022年04月27日]
  • 太陽光パネルの廃棄に際し、発電事業者の法的責任は? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 太陽光パネルの廃棄に際し、発電事業者の法的責任は? <第84回>再エネ特措法・廃棄物処理法上の義務の解説  2012年7月に固定価格買取制度(FIT制度)が開始してから今年で10年となり、制度初期に導入された太陽光パネルの大半が、2030年から2040年頃に一斉に耐用年数を迎え、大量に廃棄されることが予測されます。 [2022年04月26日]
  • 太陽光パネルのリサイクル最前線、「リユース15万枚、分別・解体3万枚」の浜田 メガソーラービジネス 太陽光パネルのリサイクル最前線、「リユース15万枚、分別・解体3万枚」の浜田 国内初、東西に処理拠点を開設  京都府の南部、八幡市に太陽光パネルの分別処理施設がある。廃棄物の分別・適正処理などを手掛ける浜田(大阪府高槻市)が2021年8月に稼働させた「京都PVリサイクルセンター」である。 [2022年04月22日]
  • 「太陽光・第2幕がスタート、FIP、PPAなど多様化の時代に」、 経産省新エネルギー課・能村課長に聞く メガソーラービジネス 「太陽光・第2幕がスタート、FIP、PPAなど多様化の時代に」、 経産省新エネルギー課・能村課長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  2030年度のエネルギー基本計画では、太陽光の導入量を現状の約60GWから約120GWに倍増させることが明記された。一方、メガソーラー(大規模太陽光発電所)の支援制度は、固定価格買取制度(FIT)が終了し、買取価格を卸電力市場に連動させるフィード・イン・プレミアム(FIP)が今年度から導入される。経済産業省・新エネルギー課の能村幸輝課長に、新たな局面を迎える太陽光の推進政策について聞いた。 [2022年04月19日]
  • 米国で「接続待ち太陽光」は676GW、蓄電設備は427GW! 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米国で「接続待ち太陽光」は676GW、蓄電設備は427GW! 「太陽光+エネルギー貯蔵」のハイブリッドが急増  今月、米エネルギー省(DOE)の研究所であるローレンス・バークレー国立研究所(LBNL)が、2021年度末時点における米国発電所の特別高圧送電線への連系(接続)に関する分析レポートを発表した。 [2022年04月18日]
  • 「海中太陽光発電で、立地制約を克服できる」、 神奈川大・由井教授に聞く メガソーラービジネス 「海中太陽光発電で、立地制約を克服できる」、 神奈川大・由井教授に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 海の中に太陽光パネルを沈めて発電しようという、水中での太陽光発電システムの開発が進んでいる。立地制約が少ない上、海水による冷却効果で太陽光パネルの発電効率を高い状態で維持できる利点もあるという。「海中太陽光発電システム」の研究開発に取り組んでいる神奈川大学工学部の由井明紀教授に、可能性や課題などを聞いた。 [2022年04月15日]
  • IHIが相馬市で「カーボンリサイクル」、再エネ水素でメタン合成 新エネ・システム最前線 IHIが相馬市で「カーボンリサイクル」、再エネ水素でメタン合成 メガソーラーを自家消費、酸素とCO2を養殖・水耕栽培に活用  「2050年・カーボンニュートラル」に向かって世界が動き出している。ただ、発電分野の脱炭素では、再生可能エネルギーや原子力という普及した技術がある一方、高温プロセスの熱源やプラスチック素材の脱炭素は、現時点で商用化された技術があるわけではない。 [2022年04月12日]
  • 旧埋め立て地にメガソーラー、自治体主導で開発進む 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 旧埋め立て地にメガソーラー、自治体主導で開発進む 全米で271サイトが稼働、最大70MWの案件も建設中  米テキサス州ダラス郡にあるファーマーズブランチ市は、今年2月に「テキサス州で最初の太陽光発電のみで運営される市になる」というビジョンを発表した。 [2022年04月11日]
  • FITの「落札容量ランキング」、トップは約180MWでカナディアン・ソーラー系、2位と断トツの差 メガソーラービジネス FITの「落札容量ランキング」、トップは約180MWでカナディアン・ソーラー系、2位と断トツの差 巨大なメガソーラー開発企業が上位に、ENEOSなどエネルギー大手が参戦 件数順とは、大きく順位が入れ替わった。容量が10MW~100MWといった巨大な規模のメガソーラーの落札が、大きく効いてくるためである。 [2022年03月31日]
  • 需要家企業が再エネ普及を牽引、背後に「ESG金融」 「再エネビジネス」最前線 需要家企業が再エネ普及を牽引、背後に「ESG金融」 サステナビリティ情報開示に関する最新動向  今月、米国証券取引委員会(SEC)は、上場企業に気候変動リスクの開示を求めるルールを提案した。日本でも東京証券取引所が上場企業に求めるコーポレート・ガバナンス・コードを改訂し、サステナビリティ(持続可能性)に関する情報を開示するように求めている。 [2022年03月29日]
  • 米大手流通「ターゲット」、540以上の店舗でオンサイトPPA 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米大手流通「ターゲット」、540以上の店舗でオンサイトPPA 屋根上と駐車場の太陽光で初の「ネット・ゼロ・エネルギー店舗」も  今年3月17日に、米国最大規模のディスカウントストア・チェーンであるターゲット(Target )は、太陽光発電だけで完全に電力を供給される「ネット・ゼロ・エネルギー」店舗を発表した。「ネット・ゼロ」店舗は、同社で初めてとなる。 [2022年03月28日]
  • FITの「落札件数ランキング」、トップは88件・国内最安8.99円を付けたベンチャー メガソーラービジネス FITの「落札件数ランキング」、トップは88件・国内最安8.99円を付けたベンチャー 大手デベロッパー老舗や、営農・水上型も上位に 2017年度に太陽光の固定価格買取制度(FIT)に入札方式が導入されてから約4年が経った。当初、2MW以上で始まった入札は、2019年度から500kW以上、2020年度からは250kW以上に広げられて対象範囲を拡大してきた。 [2022年03月27日]
  • EPC契約を締結する前段階で、締結義務はあるのか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A EPC契約を締結する前段階で、締結義務はあるのか? <第83回>太陽光事業で、EPC契約などの締結義務が否定された最新判例  太陽光事業においては、コスト及びリスクの軽減の観点や、相互に強みを補完する観点などから、合弁会社を設立して、太陽光発電事業を行うことがあります。近年も、大手総合商社と電力会社などが共同で日本において太陽光発電事業の開発・運営を行う合弁会社を設立したことが発表されています。 [2022年03月22日]
  • 2021年のシステム価格上昇、太陽光・新規導入への影響は? 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2021年のシステム価格上昇、太陽光・新規導入への影響は? 2022年に市場縮小も、2023年には再び拡大基調へ  米国太陽エネルギー産業協会(SEIA)とコンサルティング会社の英ウッドマッケンジーにより共同で出版された最新のレポートによると、2021年における米国太陽光発電設備の年間新規導入量は、出力23.6 GW-DC(直流・太陽光パネルベース)で過去最大規模となった。 [2022年03月21日]
  • 「全自動ドローン」でサイト点検を無人化、盗難対策も PVロボット最前線 「全自動ドローン」でサイト点検を無人化、盗難対策も リモートで離陸・運航、着陸後に充電。汎用品の採用で低コスト化  2月17日、栃木県那須町芦野にある約2MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)で、「全自動ドローン」のデモンストレーションが実施された。 [2022年03月15日]
  • 「日本では3年連続シェアトップ、人権問題には対応済み」、ジンコソーラー副社長に聞く メガソーラービジネス 「日本では3年連続シェアトップ、人権問題には対応済み」、ジンコソーラー副社長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 中国の太陽光パネルメーカー大手であるジンコソーラーホールディング(JinkoSolar Holding)は、パネルの製造・販売とともに中東などにおける巨大発電プロジェクトに参画し、発電コストの低下を牽引している。同社の銭晶(Dany Qian)副社長に、世界と日本における現状や今後について聞いた。 [2022年03月12日]
  • パナに続き、LG電子が太陽電池から撤退、日韓老舗企業「挫折」の背景 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 パナに続き、LG電子が太陽電池から撤退、日韓老舗企業「挫折」の背景 中国勢の参入で、高効率「プレミアムパネル」の将来は?  先月末、韓国LG Electronics(以下=LG電子)が、今年6月末までに太陽光パネル事業から撤退すると発表した。近年太陽光発電産業から去った他の太陽光パネルメーカーのように、LG電子の撤退理由は、中国メーカーによる低価格攻勢で採算が悪化、これにプラスして、ポリシリコンなどの原材料コストが上昇して事業環境が悪化してしまったからである。 [2022年03月08日]
  • 北九州市、「再エネ水素」の製造・運用を実証 新エネ・システム最前線 北九州市、「再エネ水素」の製造・運用を実証 IHI、太陽光・風力・ごみ発電から低コストで水素製造  菅前総理大臣のカーボンニュートラル宣言で、水素を活用したエネルギーシステムが脚光を浴びている。福岡県と北九州市は、約10年前から水素に着目し、連携して実証事業などに取り組んできた。 [2022年03月03日]
  • アイダホ州の電力大手、「フェイスブック」向けにメガソーラー開発 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 アイダホ州の電力大手、「フェイスブック」向けにメガソーラー開発 大口顧客と連携した再エネ新設プログラムで、「再エネ100%」支援  日本では「アイダホ」と聞くと「ポテト」がすぐ頭に浮かんでくると思うが、そんな米国北西部のロッキー山脈にある州で、今月メタ・プラットフォームズ(フェイスブックから社名変更、以下メタ)が、新しいデータセンターの計画を発表した。この計画でメタは、「データセンターコミュニティにポジティブに貢献することを誓う」と表明した。その一例として地域での再生可能エネルギー開発への投資も含まれている。 [2022年02月27日]
  • 「パワコン関連が事故の大半」、検索システムに見る太陽光の事故傾向 メガソーラービジネス 「パワコン関連が事故の大半」、検索システムに見る太陽光の事故傾向 電気設備の事故情報を初めて一元化、再発防止に寄与 電気事業法に基づく「電気工作物」の事故情報を全国規模で集約したデータベース「詳報公表システム」が構築され、製品評価技術基盤機構(NITE)が1月末に公開した。発電や変電設備、送配電インフラから、電気を使う設備までを総称する「電気工作物」の事故情報を初めて一元化した。類似する事故情報などを網羅的に調べられる。 [2022年02月25日]
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