特集

  • 「国内太陽光市場は一時停滞も再び拡大へ」、ブルームバーグNEF菊間氏・黒崎氏に聞く メガソーラービジネス 「国内太陽光市場は一時停滞も再び拡大へ」、ブルームバーグNEF菊間氏・黒崎氏に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  固定価格買取制度(FIT)に入札が導入され、国内のメガソーラー(大規模太陽光発電所)の新規開発が停滞する一方、海外に比べて発電コストが高い状況が続いている。今後、国内太陽光市場は、すでに経済性を確保できる自家消費市場だけに縮小していくのか、さらなるコスト削減で野立て太陽光も継続して導入が進むのか。再生可能エネルギー市場や低炭素技術の動向や予測で実績のあるブルームバーグNEFの日本市場再生可能エネ... [2021年04月14日]
  • いま使える「再エネ+蓄電池」の控除・補助:その1 再エネ蓄電池プロジェクト最前線 いま使える「再エネ+蓄電池」の控除・補助:その1 レジリエンスと再エネ比率の向上を狙う環境省 太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入量をより増やすためには、蓄電池システムとの併用が欠かせない。政権交代を機に加速しつつある日本の脱炭素政策の中でも、蓄電システムと組み合わせた活用法を支援しようという姿勢が明確になっている。今回は、2021年度の今、活用できる税の控除や、環境省による補助制度をまとめた。 [2021年04月08日]
  • 「原発」跡地に690MWのメガソーラー建設へ、蓄電池を併設 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 「原発」跡地に690MWのメガソーラー建設へ、蓄電池を併設 2050年までに太陽光は原子力を上回り主要電源に  米アイオワ州にある、同州で唯一だった原子力発電所の跡地に出力690MWものメガソーラー(大規模太陽光発電所)開発プロジェクトが着々と進んでいる。 [2021年04月05日]
  • 「環境価値」によるカーボンニュートラル、会計税務に留意点 「再エネビジネス」最前線 「環境価値」によるカーボンニュートラル、会計税務に留意点 取得した目的によって評価方法などに違い  政府によるカーボンニュートラル(炭素中立)目標が大きく掲げられ、産業界でもネットゼロ目標と環境価値によるオフセット(相殺)が再び注目を集め始めている。 [2021年03月29日]
  • 長崎市の地域新電力が始動、メガソーラーとごみ発を地産地消 新エネ・システム最前線 長崎市の地域新電力が始動、メガソーラーとごみ発を地産地消 市場価格高騰に翻弄されながらも、黒字を確保  長崎市北西に位置する三京町は、東シナ海に面した丘陵地帯で南向き斜面が多く、道沿いや林間などに複数の太陽光発電所が稼働している。出力約1MWの「ながさきソーラーネット〔メガ〕三京発電所(三京メガソーラー)」もその1つで、2014年3月から長崎市がリース方式により直営で建設・運営している。 [2021年03月26日]
  • 米最大の営農型太陽光を「コミュニティソーラー」として運営 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米最大の営農型太陽光を「コミュニティソーラー」として運営 地産地消型で食、エネルギー、雇用、そして低所得層を支援  雄大なロッキー山脈の麓に位置し、自然に恵まれた米国コロラド州ボルダー郡で、全米最大規模の「アグリボルタイック」が稼働した。 [2021年03月25日]
  • 五島で潮流発電、九電みらいエナジーが500kW機で実証 メガソーラービジネス 五島で潮流発電、九電みらいエナジーが500kW機で実証 MW級での事業化を視野、引き潮のみの発電で実証機のコスト削減 長崎県五島市の奈留瀬戸において今年1月、出力500kWの潮流発電設備が海底に設置され、発電を開始した。環境省の「潮流発電技術実用化推進事業」の一環で、九電みらいエナジーなどが設置した。 [2021年03月24日]
  • ワイン産地で米最大の水上メガソーラーが稼働 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 ワイン産地で米最大の水上メガソーラーが稼働 PPAモデルを採用、電力コストを削減し池の環境改善も  カリフォルニアワインの発祥地として有名なソノマ郡。サンフランシスコの北約55kmに位置する。世界的にも有名なワインの産地のソノマ郡の中心であるヒールスバーグ市で、米国最大の水上フロート式メガソーラー(大規模太陽光発電所)が稼働を開始した。 [2021年03月15日]
  • 発電と農業に障害者雇用、三方一両得の「農福連携太陽光」 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 発電と農業に障害者雇用、三方一両得の「農福連携太陽光」 「全量売電」可能な低圧営農型太陽光で新たなスキーム  埼玉県日高市にある、栗の実福祉会・むさしの日高作業所は、現在46人の障害者が利用し、企業から受託した作業などに従事している。集団での作業を通じて他者との関わり方など生活訓練を行う障害者が36人、企業への就職を目指してビジネスマナーなどを身に着けている障害者が7人に在籍し、屋内外で様々な作業に取り組んでいる。 [2021年03月11日]
  • 今冬の豪雪で奏功、予防保全の「吹き飛ばして、積もらせない除雪」 メガソーラーの番人、先進的O&Mの現場 今冬の豪雪で奏功、予防保全の「吹き飛ばして、積もらせない除雪」 毎晩、サイトに出向く、愚直な対応に強み 福島県の山あいに、特別高圧送電線に連系しているメガソーラーがある。2020年に売電を開始したばかりで、初めての冬を迎えた。 [2021年03月10日]
  • 「カーボンゼロ」に本気の米電力、「系統蓄電池」導入を加速 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 「カーボンゼロ」に本気の米電力、「系統蓄電池」導入を加速 「資源総合計画」で上積み、蓄電池市場は「転換点」、1GW超に  世界が温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンゼロ社会」に向けて動き出している。米カリフォルニア州では、「2045年までに電力供給の100%をゼロエミッション電源とすること」を2018年に義務付けた。これに伴い、2045年までにすべての天然ガス火力を廃棄することになっている。 [2021年03月08日]
  • 「初期費用ゼロ」の住宅太陽光にはどんな契約書が適していますか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 「初期費用ゼロ」の住宅太陽光にはどんな契約書が適していますか? <第72回>ビジネスのアイデアを契約書に落とし込む「顧問弁護士・活用法」  最近、法律顧問先企業の社長から、法律相談の電話をいただき、「住宅用太陽光発電の設置にかかる初期費用を0円にする契約書を作って欲しい」と依頼されました。 [2021年03月04日]
  • 「環境価値」に脚光、制度が乱立して混乱も 「再エネビジネス」最前線 「環境価値」に脚光、制度が乱立して混乱も 内閣府のタスクフォースが制度改革を後押し  再生可能エネルギーの「環境価値」は、わかりにくい。感覚的に理解が難しい上に、制度が色々あるからだ。 [2021年02月26日]
  • 加州に続きテキサスでも電力不足、異常気象で大停電 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 加州に続きテキサスでも電力不足、異常気象で大停電 脆弱な電力網が露呈、信頼性に疑問符 テクノロジーと経済でリーダー的な存在の米国なら、安定した電力供給が受けられるという当然の日常も、いまでは当たり前ではなくなった。 [2021年02月24日]
  • 「太陽光+EV」でエネルギー地産地消、出光が宮崎・国富町で実証 再エネ蓄電池プロジェクト最前線 「太陽光+EV」でエネルギー地産地消、出光が宮崎・国富町で実証 設備提供から設計・施工、発電、サービスまで一貫体制を狙う 宮崎県国富町において、太陽光発電、定置型蓄電池とEV(電気自動車)を活用する2つのプロジェクトがはじまる。1つは太陽光パネルメーカーであるソーラーフロンティアの国富工場、もう1つは国富町役場が舞台となる。 [2021年02月24日]
  • 太陽光によるシェアサイクル、楢葉町でスタート 新エネ・システム最前線 太陽光によるシェアサイクル、楢葉町でスタート アンフィニ福島工場の蓄電池併設太陽光で充電  東日本大震災から、もうすぐ10年目。遅れていた福島の復興もようやく本格化し始めた。昨年3月、JR常磐線が震災から9年ぶりに仙台まで開通した。最後まで不通区間となっていた富岡駅から浪江駅の間で運転が再開した。 [2021年02月17日]
  • 2021年に15GW超のメガソーラーが新規導入へ 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2021年に15GW超のメガソーラーが新規導入へ 最大460MW案件は蓄電池併設、両面発電と1軸追尾を採用  2021年1月に発表された米国エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)の調査によると、2021年には、約40GWの発電所が新たに稼働する予定になっている。そのうち、太陽光発電は全体でもっともシェアが大きく39%、それに続く風力は31%と、太陽光と風力で全体のなんと80%に達する。次に続くのは、天然ガスでシェアは16%、そしてエネルギー貯蔵が11%となっている。 [2021年02月15日]
  • 先行する欧州のリサイクル事情、国内企業にも働きかけ、ガラス再資源化協議会に聞く メガソーラービジネス 先行する欧州のリサイクル事情、国内企業にも働きかけ、ガラス再資源化協議会に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 固定価格買取制度(FIT)が始まって以降、太陽光パネルの国内での設置枚数は急増した。こうした中で、今後、大量に発生することになる使用済みパネルを回収して適正に処理できるかも問われている。さまざまなガラス関連製品の適正処理・リサイクル(材料の再利用)に関わってきた、ガラス再資源化協議会(東京都港区)の加藤聡代表幹事に、最新の動向などについて聞いた。 [2021年02月10日]
  • パンデミック乗り越え、2020年も拡大した企業の再エネ調達 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 パンデミック乗り越え、2020年も拡大した企業の再エネ調達 最大需要家はアマゾンで5.1GW、主流は太陽光  新型コロナウイルスの感染拡大は昨年、世界的に健康と経済を危機にさらしたが、企業による「脱炭素」への動きは一層、強まった。 [2021年02月08日]
  • 工事遅延により太陽光発電事業を断念、施工会社の法的責任は? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 工事遅延により太陽光発電事業を断念、施工会社の法的責任は? <第71回>事業の断念後、損害賠償請求を巡る訴訟判決の解説  全国的に太陽光発電所が急増して目に付くようになり、従来に比べると建設計画に対して地域住民などから反対が起きやすくなっています。加えて、新型コロナウイルスの感染拡大により物流が停滞するなど、部材調達が遅れるケースも目立ちます。 [2021年02月04日]
  • 「2030年の再エネ比率目標は45%以上に」、自民党再エネ議連・柴山会長 メガソーラービジネス 「2030年の再エネ比率目標は45%以上に」、自民党再エネ議連・柴山会長 メガソーラービジネス・インタビュー  自由民主党の「再生可能エネルギー普及拡大議員連盟」(会長・柴山昌彦衆議院議員)は、昨年末に「2030年に再生可能エネルギーの電源構成比率を45%以上に高める」などの内容を盛り込んだ提言をまとめた。現行の第5次エネルギー基本計画では、2030年の「エネルギーミックス」(あるべき電源構成)における再エネ比率は「22~24%」となっており、今回の提言では、その2倍の上乗せを求めたことになる。同連盟の柴... [2021年02月03日]
  • 新大統領の「バイ・アメリカン」で米国内の太陽電池生産は復活するか!? 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 新大統領の「バイ・アメリカン」で米国内の太陽電池生産は復活するか!? 前政権の輸入関税でも輸入パネルは増え、米国内のセル生産は姿消す  2021年1月20日、ジョー・バイデン氏(民主党)が第46代米国大統領に就任した。就任第1日目に新大統領は、初仕事として、気候変動対策の国際的枠組みである「パリ協定」に復帰する署名を行い、過去4年間におけるトランプ前政権により後退してしまった米国環境政策の「復旧」に大きな一歩を踏み出した。 [2021年01月29日]
  • 「再生可能エネルギー電気」をいかに調達するか? 「再エネビジネス」最前線 「再生可能エネルギー電気」をいかに調達するか? まず「自家消費」を検討、環境価値は補完的に使う  固定価格買取制度(FIT)によって太陽光発電が普及した。しかし、その時、投資家のニーズは「投資利回り」であって、「電気」が欲しいというわけではなかった。2021年になって特に、「再生可能エネルギー電気が欲しい」というニーズが高まり、筆者にも相談にのって欲しいとの依頼が増えている。 [2021年01月28日]
  • 「日本の提案で“デジタルパワープラント”へ」、タイの石炭グループの太陽光 メガソーラービジネス 「日本の提案で“デジタルパワープラント”へ」、タイの石炭グループの太陽光 メガソーラービジネス・インタビュー 日本におけるメガソーラーの開発・運営は、太陽光発電の経験で先行していた欧米を中心に、海外企業による取り組みも盛んである。アジア企業も積極的で、タイの石炭関連企業であるBanpu(バンプー)もその1社である。日本法人の志摩渉社長に、同社の太陽光発電事業の特徴などを聞いた。 [2021年01月27日]
  • 登別市のテーマパーク跡地に建設した特高メガソーラー 新エネ・システム最前線 登別市のテーマパーク跡地に建設した特高メガソーラー 無制限の出力抑制・蓄電池併設の条件下でプロジェクトボンド組成  北海道の登別市は、道内有数の観光都市で、豊富な湯量を誇る温泉のほか、「クマ牧場」や「伊達時代村」、「マリンパークニクス」といった個性豊かなテーマパークも人気だ。実は、これら3つに加え、かつて「天華園」という中国をモチーフにしたレジャー施設があり「登別の4大テーマパーク」と呼ばれていた。 [2021年01月25日]
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