特集

  • 「小水力発電は地域社会を元気にする」、富山国際大・上坂教授に聞く メガソーラービジネス 「小水力発電は地域社会を元気にする」、富山国際大・上坂教授に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  固定価格買取制度(FIT)の対象となる再生可能エネルギーのなかで、小水力発電は、出力200kW未満の新設で売電単価が34円/kWhと比較的高い水準が維持されている。 [2020年01月23日]
  • 2020年・全米新設電源の32%が太陽光発電! 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2020年・全米新設電源の32%が太陽光発電! 合計284GWの発電事業用太陽光が計画中  今月発表された米国エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)の分析によると、2020年に42GWもの新設発電所が稼働を始める。そのうち、太陽光発電は32%、風力は44%と、なんと太陽光発電と風力で全体の76%(32GW)も占める。 [2020年01月22日]
  • 太陽光の運営会社が経営危機!「FIT事業の価値」をどう生かすべきですか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 太陽光の運営会社が経営危機!「FIT事業の価値」をどう生かすべきですか? <第59回>太陽光発電施設の譲渡が破産管財人から否認された裁判例の解説  前回、このコラムで掲載した「法律相談の傾向と2020年のポイント」でも触れましたが、今後、太陽光発電施設の運営会社の倒産が増加する可能性があります。そうしたなか、固定価格買取制度(FIT)による売電事業の持つ経済的価値が、適切に評価され、債権者の資金回収や倒産企業の再建に最大限に生かされるべきです。 [2020年01月17日]
  • 「水を抜く池」で低圧・水上太陽光、「両面発電」「パネル毎監視」も採用 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 「水を抜く池」で低圧・水上太陽光、「両面発電」「パネル毎監視」も採用 FITの売電単価が21円/kWhでも事業として成立 兵庫県加西市にある農業用ため池「野田池」で2019年9月、池の水面に太陽光パネルを浮かべた水上太陽光発電所が売電を開始した。 [2020年01月15日]
  • 米最大「690MW太陽光+360MW蓄電池」がネバダ州で計画 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米最大「690MW太陽光+360MW蓄電池」がネバダ州で計画 州所有地に建設、トランプ政権の承認で動き出す  現在、米ネバダ州で、国内だけでなく、世界でも最大規模と言われる「太陽光+蓄電池」プロジェクトの開発が始まろうとしている。 [2020年01月10日]
  • 「デジタル技術」で太陽光ファンド組成、ブロックチェーン活用 メガソーラー事業のためのファイナンス講座 「デジタル技術」で太陽光ファンド組成、ブロックチェーン活用 国内で初めて「証券トークン」の発行で資金調達  2019年8月、兵庫県姫路市に稼働する約50kWの低圧事業用太陽光発電所が、ブロックチェーンによるデジタル技術を使ったファンドスキームで資金を調達した。こうした試みは日本で初めてとなる。さらに2019年12月24日には、この発電所への投資資産を対象にデジタル技術上での売買取引が行われた。 [2020年01月09日]
  • 太陽光発電市場――2020年の展望~市場規模、政策、事業モデルの動向 メガソーラービジネス 太陽光発電市場――2020年の展望~市場規模、政策、事業モデルの動向 新設市場は堅調、「低圧事業用」の政策支援打ち切りで正念場  太陽光発電業界にとって、2019年は固定価格買取制度(FIT)に頼らない事業モデルを本格的に模索し始める年となった。そして、2020年は、いよいよ「次の太陽光ビジネス」を見定めて手を打っていく時期になる。 [2020年01月05日]
  • 平成から令和、法律相談の傾向と2020年のポイント 太陽光発電事業者のための法律Q&A 平成から令和、法律相談の傾向と2020年のポイント <第58回>建設業許可や民法改正、適切な契約書などで配慮すべきこと  今回は、年の瀬の掲載ということもあり、2019年を振り返って、太陽光関連に携わる事業者がどんな法律問題に直面してきたのか、2020年に向けて、どんな点に注意しておくべきか、などに関してまとめたいと思います。 [2019年12月30日]
  • 山倉ダムの火災、除草版「ルンバ」が活躍、宇久島の480MW着工――メガソーラービジネス・2019年回顧 メガソーラービジネス 山倉ダムの火災、除草版「ルンバ」が活躍、宇久島の480MW着工――メガソーラービジネス・2019年回顧 再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)がはじまってから、7年目に入った2019年。「メガソーラービジネス」に公開した記事の閲読数の上位ランキングから、1年を振り返る。 [2019年12月27日]
  • アセットマネジャーに求められるリーダーシップとは? 「再エネビジネス」最前線 アセットマネジャーに求められるリーダーシップとは? <第24回>太陽光発電事業にけるアセットマネジメントの役割  2018年5月、メガソーラービジネス誌のこのコラムで「太陽光事業に求められるアセットマネジメントサービスとは?」とのテーマで寄稿した。それから1年以上の月日が経つが、「太陽光発電事業でアセットマネジメントとは何か」「アセットマネジャーはどんなことをしているのか」との問い合わせが数多くある。そこで、今回は改めてアセットマネジメントに焦点をあて、アセットマネジャーはどんな仕事をしているのかを解説する... [2019年12月27日]
  • 「ルンバ」のような自律走行型ロボットが草刈り、姫路の低圧太陽光 PVロボット最前線 「ルンバ」のような自律走行型ロボットが草刈り、姫路の低圧太陽光 無人の敷地内を毎日こまめに走行して自分で充電  兵庫県加西市のスポーツ用グラウンドの跡地に、太陽光パネルの出力約129kW、連系出力約49kWの太陽光発電所がある。低圧配電線に接続し、関西電力に売電している。 [2019年12月25日]
  • 米加州、電源の100%ゼロエミに向け、大規模エネルギー貯蔵が続々 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米加州、電源の100%ゼロエミに向け、大規模エネルギー貯蔵が続々 天然ガス火力を代替し、再エネの主力電力源化を支える  米カリフォルニア州でエネルギー貯蔵の導入政策を支援するカリフォルニア・エネルギー貯蔵同盟(CESA)によると、同州の温室効果ガス(GHG) 排出フリー電源システムへの移行には、エネルギー貯蔵の普及が欠かせないとしている。 [2019年12月23日]
  • 「目標の1.5GWが未達なら、日本の地熱は再び冬の時代に」、九州大学・江原名誉教授に聞く メガソーラービジネス 「目標の1.5GWが未達なら、日本の地熱は再び冬の時代に」、九州大学・江原名誉教授に聞く 固定価格買取制度(FIT)の開始で再生可能エネルギーが伸びるなか、地熱発電だけが取り残されるように停滞している。国の掲げた2030年のエネルギーミックスにおける地熱の目標である150万kW(1.5GW)の達成が危ぶまれるなか、今年に入り国内では23年ぶりとなる大規模地熱(山葵沢地熱・4万6199kW)が新規に稼働した。 [2019年12月18日]
  • コメ農家が導入した、2軸追尾型の営農型太陽光 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 コメ農家が導入した、2軸追尾型の営農型太陽光 10年で投資回収でき、稲の収穫量や品質も維持 奈良県天理市の田んぼで10月、秋の収穫が行われた。稲刈り機が田んぼの中をぐるぐる回って、手際よく刈り取っていく様子は、各地の田んぼと同じだが、この田んぼには、他ではまず見られない独特の光景がある。 [2019年12月14日]
  • 米エネルギー貯蔵市場、2024年には4.7GWに急拡大 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米エネルギー貯蔵市場、2024年には4.7GWに急拡大 カリフォルニア州と発電事業用の需要が牽引  米国エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)によると、2018年末の時点で、米国には出力862 MWの発電事業用エネルギー貯蔵施設が稼働済みである。 [2019年12月11日]
  • 「FIPはコーポレートPPAへの扉を開く道のり」。アキラ・キャピタルのユン・ジアン・チョン氏に聞く メガソーラービジネス 「FIPはコーポレートPPAへの扉を開く道のり」。アキラ・キャピタルのユン・ジアン・チョン氏に聞く メガソーラービジネス インタビュー  国内の太陽光発電に対する政策は、欧州の後を追うように、固定価格買取制度(FIT)からフィード・イン・プレミアム(FIP)への方向性が示され、FIT後に向け模索が始まる。再生可能エネルギーを主体にした投資・運用アドバイザーで実績のあるアキラ・キャピタル(Aquila Capital:ハンブルグ)のユン・ジアン・チョン(アジア圏ストラテジック・クライアント・アドバイザリー統括責任者)氏に、欧州におけ... [2019年12月04日]
  • 太陽光発電所の工事請負契約を電子契約にできますか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 太陽光発電所の工事請負契約を電子契約にできますか? <第57回>建設業法上、電子契約が認められる要件  建設業法19条は、「建設工事の請負契約の当事者は、前条の趣旨に従って、契約の締結に際して次に掲げる事項を書面に記載し、署名又は記名押印をして相互に交付しなければならない」と規定しています。 [2019年11月29日]
  • 新設より大幅に手間のかかる「被災後の対応と復旧」 「再エネビジネス」最前線 新設より大幅に手間のかかる「被災後の対応と復旧」 <第23回>太陽光発電設備の事故発生時の実務  今夏、上陸した台風15号と19号は日本列島に甚大な被害をもたらしたが、少なくない数の太陽光発電設備も被害を受けた。今回は、不幸にして太陽光発電設備が被災した場合に、どのような手続きを実施しなければならないのか、について解説する。太陽光発電が被災した場合、単に壊れた部分を直すだけでなく、関係者・各所への連絡と利害調整に多大な労力が必要になることがわかる。 [2019年11月28日]
  • 来訪者を2倍に増やした米子のメガソーラーのヤギ、現在は「マスコット役」に専念 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 来訪者を2倍に増やした米子のメガソーラーのヤギ、現在は「マスコット役」に専念 ヒツジとの性質の違いを把握し、適切に活用 太陽光パネル出力・約43MW、連系出力・28MWの「ソフトバンク鳥取米子ソーラーパーク」には、周辺地域の環境活動を紹介する施設「とっとり自然環境館」がある。 [2019年11月27日]
  • いよいよ来年に迫る、米加州の「新築建物への太陽光設置義務」(後半) 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 いよいよ来年に迫る、米加州の「新築建物への太陽光設置義務」(後半) 太陽電池メーカーが拡大する住宅市場に先手  来年、米カリフォルニア州でスタートする、新築住宅への太陽光発電導入義務に向け、地場企業だけでなく、全米でビジネスを展開している太陽光発電関連会社も 、屋根施工会社とパートナーシップを結び、新たなビジネスチャンスを狙っている [2019年11月20日]
  • 米サンパワーが「太陽電池メーカー」ではなくなる!? 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米サンパワーが「太陽電池メーカー」ではなくなる!? 太陽電池製造を分離し「分散型エネルギーサービス」に特化  太陽光発電産業で、米国のサンパワー(SunPower)といえば、世界最高の変換効率を誇ったバックコンタクト方式(IBC) の結晶シリコン型太陽電池セル(発電素子)・パネルの製造・販売で知られる世界的な太陽電池メーカーである。 [2019年11月13日]
  • 「ポストFIT、自家消費時代の太陽光プロジェクト会社の生きる道は?」、トリナ・ソーラーの開発会社に聞く メガソーラービジネス 「ポストFIT、自家消費時代の太陽光プロジェクト会社の生きる道は?」、トリナ・ソーラーの開発会社に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  太陽光パネル大手であるトリナ・ソーラーは、世界的なメガソーラー(大規模太陽光発電所)デベロッパー(開発企業)でもある。買取価格が市場連動型になり、さらに、地域活用型や自家消費を推進する政策に変わっていく中、どのような事業戦略を立てているのか、国内で太陽光発電所の開発・運営を担う日本法人、トリナ・ソーラー・ジャパン・エナジー(東京都港区)のカルロス・ガルシア社長に聞いた。 [2019年11月13日]
  • いよいよ来年に迫る、米加州の「新築建物への太陽光設置義務」(前半) 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 いよいよ来年に迫る、米加州の「新築建物への太陽光設置義務」(前半) 建築関連企業と太陽光施工企業とのパートナーシップが盛んに  最近、米国カリフォルニア州では、今まで地域で聞き慣れた太陽光発電施工会社が社名を変えることが目立っている。例えば「ABCソーラー」(仮名)が「ABCソーラー・アンド・ルーフ」(仮名)に変わったり、屋根施工会社の「XYZルーフ」(仮名)が「XYZルーフ・アンド・ソーラー」(仮名)に社名を変更するといった具合だ [2019年11月06日]
  • 「FIT」から「FIP」への制度変更で、太陽光発電は増えるのか? 「再エネビジネス」最前線 「FIT」から「FIP」への制度変更で、太陽光発電は増えるのか? <第22回>買取価格の「市場連動」で売電収入はどうなる  経済産業省は再生可能エネルギー主力電源化制度改革小委員会(第1回:2019年9月19日)を開催し、ついに再エネ普及の手段である固定価格買取制度(FIT:Feed in Tariff)を終了させ、次の新しい制度のあり方について検討を始めた。 [2019年10月30日]
  • 基礎やフェンスの際、雑木や竹まで刈れる、電動ならではの多機能草刈機 PVロボット最前線 基礎やフェンスの際、雑木や竹まで刈れる、電動ならではの多機能草刈機 アタッチメントを換えるだけで機能が変わる 太陽光発電所において、「基礎やフェンスの際まで、雑草を刈りつくす」ことができるリモコン型草刈機が登場した。 [2019年10月30日]
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