特集

  • 「千葉大停電」下でも、道の駅と住宅に電気と熱を供給 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 「千葉大停電」下でも、道の駅と住宅に電気と熱を供給 「地域活用電源」の先駆者・CHIBAむつざわエナジー  2019年9月9日に関東地方を直撃した台風15号では、千葉県の広範囲が大規模な停電に陥った。同県東部に位置する睦沢町でも、一時的に町の全域が停電した。町域すべてが復旧したのは11日になり、町民の多くが3日間、電気のない生活を余儀なくされた。 [2020年04月03日]
  • 米太陽光業界も新型コロナ対策、テスラは「人工呼吸器」生産へ 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米太陽光業界も新型コロナ対策、テスラは「人工呼吸器」生産へ ファーストソーラーはパネル生産を継続、業界団体がガイダンス 米国では大都市の自治体や州政府により、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大を防ぐための準備や対策が急ピッチで進んでいる。一般市民、そして企業への積極的な対策、そして対策への参加を求めている。 [2020年04月01日]
  • 新型コロナで「FIT抜本見直し」の運用に影響も 「再エネビジネス」最前線 新型コロナで「FIT抜本見直し」の運用に影響も <第27回>太陽光発電業界への新型コロナウイルスの影響  太陽光発電業界に対しても新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による社会的混乱の影響は、直接的ではないものの、徐々に出始めている模様だ。 [2020年03月30日]
  • 「再エネはFIT後にまた盛り返す」、再エネ長期安定電源推進協会・眞邉会長に聞く メガソーラービジネス 「再エネはFIT後にまた盛り返す」、再エネ長期安定電源推進協会・眞邉会長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  一般社団法人・再生可能エネルギー長期安定電源推進協会(=REASP・東京都港区)が2019年12月に設立された。発起メンバーは、リニューアブル・ジャパン(東京都港区)と東急不動産、JXTGエネルギー、東京ガス、オリックス。固定価格買取制度(FIT)の後を見据え、再エネのさらなる拡大と、長期安定的な事業モデルに向け、残された課題について意見を集約し、関係省庁に提言していくという。同協会の会長理事で... [2020年03月27日]
  • 米大学で急拡大、メガソーラーからの電力調達 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米大学で急拡大、メガソーラーからの電力調達 「物理的PPA」と「バーチャルPPA」を使い分け  アップル、マイクロソフト、グーグルなど米国リーディング企業だけでなく大学などの教育機関でも再生可能エネルギーへの転換が急速に拡がっている。 [2020年03月25日]
  • 「営農型も組み込みたい」「台風の影響は?」、カナディアンのインフラ投資法⼈・中村代表 メガソーラービジネス 「営農型も組み込みたい」「台風の影響は?」、カナディアンのインフラ投資法⼈・中村代表 メガソーラービジネス・インタビュー カナディアン・ソーラー・インフラ投資法⼈は、その名の通り、太陽光パネル大手のカナディアン・ソーラー・グループによる、日本国内の太陽光発電所を投資対象としたインフラファンドである。これまでの7件の上場銘柄の中で、群を抜いて規模が大きく、市場を代表する投資法人となっている。資産運用を担うカナディアン・ソーラー・アセットマネジメントの中村哲也社長に、投資法人や資産運用から見た太陽光発電所のあり方や、今後... [2020年03月16日]
  • 米住宅太陽光・蓄電池の市場動向、「LG」「テスラ」が2強に 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米住宅太陽光・蓄電池の市場動向、「LG」「テスラ」が2強に ハリケーンに備え、「蓄電池併設型」が2017年から倍増  2019年の米国住宅用太陽光発電市場において、顧客はどのブランドを最も指定したのか?それは、韓国の大手企業グループである「L G」と、米国の電気自動車(EV)ベンチャーから成長している「TESLA(テスラ)」であった。 [2020年03月12日]
  • 新型コロナウイルスの影響による工期遅延は、「不可抗力」と言えますか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 新型コロナウイルスの影響による工期遅延は、「不可抗力」と言えますか? <第61回>「不可抗力」による工期遅延への対応と、今後のEPC契約の在り方  中国国内で、感染拡大が確認されている新型コロナウイルス感染症の防疫措置に伴い、太陽光発電関連の資材等の供給が遅延するといった状況が発生しています。 [2020年03月09日]
  • 「地域活用電源」の先駆者・稚内メガソーラー 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 「地域活用電源」の先駆者・稚内メガソーラー ブラックアウト時に隣接施設に自営線で電力供給  経済産業省は、固定価格買取制度(FIT)の見直しによって、新たに「地域活用電源」という区分を創設する。災害などで商用系統が停電した際にも、自立して発電し、地域に電力を供給できることなどを要件とし、引き続きFITの仕組みで支援していく方針だ。 [2020年03月06日]
  • 「RE100」IT大手に押され、バージニア州でメガソーラー続々 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 「RE100」IT大手に押され、バージニア州でメガソーラー続々 データセンターに供給、初の「蓄電併設型」も導入へ  米バージニア州と聞くと、政策的に太陽光発電に熱心な州というイメージはないが、実際には、着々と太陽光の導入が拡大している。米国太陽エネルギー協会(SEIA)によると、同州は、太陽光発電の累積導入量ですでに全米17位(2019年第3四半期時点)とトップ3分の1に入る。 [2020年03月04日]
  • なぜバイオマス燃料は集まらないのか? 国内外で「奪い合い」 「再エネビジネス」最前線 なぜバイオマス燃料は集まらないのか? 国内外で「奪い合い」 <第26回>輸入も国産も前途多難、燃料調達の課題と注意点 バイオマスの材料をめぐって、世界中で取り合いが起こっている。今回は、バイオマス発電の最重要ポイント、木質材料の調達について考えてみる。 [2020年02月28日]
  • 【メガソーラーランキング】宇久島の連系出力は「400MW」に縮小 メガソーラービジネス 【メガソーラーランキング】宇久島の連系出力は「400MW」に縮小 大規模案件で連系出力、パネル出力の計画変更が相次ぐ 2019年10月31日時点で、認定を受けている、または、新制度への移行手続きが完了した太陽光発電設備のうち、連系出力2MW以上の特高案件は1165カ所あった。前回の2019年5月末時点のデータに比べ6カ所増えた。 [2020年02月26日]
  • 「ソーラーシェアリングは次の太陽光市場の本命」、馬上代表に聞く メガソーラービジネス 「ソーラーシェアリングは次の太陽光市場の本命」、馬上代表に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電所)への期待が高まっている。日照を農業と太陽光発電で分け合うことで、1つの土地から得る収入を増やせる可能性がある。固定価格買取制度(FIT)の見直しでも、営農型については、「地域活用電源」として、支援していく方向になった。自らソーラーシェアリングを経営する一方、この分野の研究者でもある馬上丈司氏(千葉エコ・エネルギー代表)に、営農型太陽光の現状などについて聞... [2020年02月21日]
  • 稼働後、施主から「太陽光の保守費用が想定より高い」とのクレームがありました… 太陽光発電事業者のための法律Q&A 稼働後、施主から「太陽光の保守費用が想定より高い」とのクレームがありました… <第60回>メンテナンスコストに関する説明義務の違反事例を検討  太陽光発電システムの設置工事に際しては、売電収益の説明など、主に、「投資効果」について説明されます。 [2020年02月20日]
  • 米エネルギー貯蔵市場、2024年までに5.4GWに拡大! 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米エネルギー貯蔵市場、2024年までに5.4GWに拡大! 電力会社による導入計画は合計78GW  米大統領による「年頭教書」は、米政治における新春の恒例行事として知られる。年の始めに、大統領が連邦の両院議会の議員を前に、その年の主な政治課題などを演説するもので、一般教書演説とも呼ばれる。 [2020年02月19日]
  • 発電事業者の「困りごと」の解消が起点、ブロー成形大手の太陽光フロート 拡大市場“支える”架台メーカー 選ばれる理由 発電事業者の「困りごと」の解消が起点、ブロー成形大手の太陽光フロート 施工性、輸送効率、安全性を追求 キョーラクは、「ブロー成形」と呼ばれる、樹脂材料の二重壁中空成形の大手として知られる。京都の大地主、長瀬家の不動産管理・開発会社である京洛土地として1917年(大正6年)に設立された、長瀬産業と同族の企業である。 [2020年02月13日]
  • 南相馬の農業を「半農半エネ」で復興、収益の基盤に 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 南相馬の農業を「半農半エネ」で復興、収益の基盤に ソーラーシェアリングで風評被害を乗り越え、農地を次世代に引き継ぐ  福島県南相馬市は、市域の多くが福島第一原発から30km圏内にあり、原発事故の後、20km圏内は住民が避難し、作付けも制限されていた。加えて、風評被害もあり、農業から離れる人が増え、避難指示の解除後も農業の担い手不足が続いている。 [2020年02月06日]
  • 米版「地域新電力」、相次ぎメガソーラーとPPA契約、稼働済み最大は200MW 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米版「地域新電力」、相次ぎメガソーラーとPPA契約、稼働済み最大は200MW 「エネルギー地産地消」を掲げ、加州で拡大する「CCA」  先月末、米国コミュニティ・チョイス・アグリゲーション(CCA)の調達する太陽光としては最大規模の発電所が稼働した。CCAとは、地方自治体の関与した電力小売事業者で、大手電力の独占下でも法的に電力事業が認められている。 [2020年02月05日]
  • パネルの雪を夜中「吹き飛ばす」、積もらせない雪対策 メガソーラーの番人、先進的O&Mの現場 パネルの雪を夜中「吹き飛ばす」、積もらせない雪対策 北海道で特に有効な新種の除雪手法 北海道の山あいに、日常的に除雪しているメガソーラーがある。太陽光パネル低部の地面に山になった雪を取り除くのではなく、パネルに積もった雪を、「吹き飛ばす」。 [2020年01月29日]
  • 再エネ制度の激変で、太陽光ビジネスはこう変わる! 「再エネビジネス」最前線 再エネ制度の激変で、太陽光ビジネスはこう変わる! <第25回>FIT制度・抜本見直しの方向性から2020年を展望  2020年が始まった。固定価格買取制度(FIT)での太陽光発電電力の買い取りが終了するまで、カウントダウンが始まったといえよう。その中で、そろそろ撤退を見据えた企業もあるものの、「これからが勝負」とばかり本腰を入れた企業もある。今回は、2020年以後の太陽光ビジネスについて考えてみた。 [2020年01月27日]
  • 「小水力発電は地域社会を元気にする」、富山国際大・上坂教授に聞く メガソーラービジネス 「小水力発電は地域社会を元気にする」、富山国際大・上坂教授に聞く メガソーラービジネス・インタビュー  固定価格買取制度(FIT)の対象となる再生可能エネルギーのなかで、小水力発電は、出力200kW未満の新設で売電単価が34円/kWhと比較的高い水準が維持されている。 [2020年01月23日]
  • 2020年・全米新設電源の32%が太陽光発電! 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2020年・全米新設電源の32%が太陽光発電! 合計284GWの発電事業用太陽光が計画中  今月発表された米国エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)の分析によると、2020年に42GWもの新設発電所が稼働を始める。そのうち、太陽光発電は32%、風力は44%と、なんと太陽光発電と風力で全体の76%(32GW)も占める。 [2020年01月22日]
  • 太陽光の運営会社が経営危機!「FIT事業の価値」をどう生かすべきですか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 太陽光の運営会社が経営危機!「FIT事業の価値」をどう生かすべきですか? <第59回>太陽光発電施設の譲渡が破産管財人から否認された裁判例の解説  前回、このコラムで掲載した「法律相談の傾向と2020年のポイント」でも触れましたが、今後、太陽光発電施設の運営会社の倒産が増加する可能性があります。そうしたなか、固定価格買取制度(FIT)による売電事業の持つ経済的価値が、適切に評価され、債権者の資金回収や倒産企業の再建に最大限に生かされるべきです。 [2020年01月17日]
  • 「水を抜く池」で低圧・水上太陽光、「両面発電」「パネル毎監視」も採用 売電だけじゃない! 新・メガソーラー活用術 「水を抜く池」で低圧・水上太陽光、「両面発電」「パネル毎監視」も採用 FITの売電単価が21円/kWhでも事業として成立 兵庫県加西市にある農業用ため池「野田池」で2019年9月、池の水面に太陽光パネルを浮かべた水上太陽光発電所が売電を開始した。 [2020年01月15日]
  • 米最大「690MW太陽光+360MW蓄電池」がネバダ州で計画 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米最大「690MW太陽光+360MW蓄電池」がネバダ州で計画 州所有地に建設、トランプ政権の承認で動き出す  現在、米ネバダ州で、国内だけでなく、世界でも最大規模と言われる「太陽光+蓄電池」プロジェクトの開発が始まろうとしている。 [2020年01月10日]
  • 記事ランキング