特集

  • IHIが相馬市で「カーボンリサイクル」、再エネ水素でメタン合成 新エネ・システム最前線 IHIが相馬市で「カーボンリサイクル」、再エネ水素でメタン合成 メガソーラーを自家消費、酸素とCO2を養殖・水耕栽培に活用  「2050年・カーボンニュートラル」に向かって世界が動き出している。ただ、発電分野の脱炭素では、再生可能エネルギーや原子力という普及した技術がある一方、高温プロセスの熱源やプラスチック素材の脱炭素は、現時点で商用化された技術があるわけではない。 [2022年04月12日]
  • 旧埋め立て地にメガソーラー、自治体主導で開発進む 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 旧埋め立て地にメガソーラー、自治体主導で開発進む 全米で271サイトが稼働、最大70MWの案件も建設中  米テキサス州ダラス郡にあるファーマーズブランチ市は、今年2月に「テキサス州で最初の太陽光発電のみで運営される市になる」というビジョンを発表した。 [2022年04月11日]
  • FITの「落札容量ランキング」、トップは約180MWでカナディアン・ソーラー系、2位と断トツの差 メガソーラービジネス FITの「落札容量ランキング」、トップは約180MWでカナディアン・ソーラー系、2位と断トツの差 巨大なメガソーラー開発企業が上位に、ENEOSなどエネルギー大手が参戦 件数順とは、大きく順位が入れ替わった。容量が10MW~100MWといった巨大な規模のメガソーラーの落札が、大きく効いてくるためである。 [2022年03月31日]
  • 需要家企業が再エネ普及を牽引、背後に「ESG金融」 「再エネビジネス」最前線 需要家企業が再エネ普及を牽引、背後に「ESG金融」 サステナビリティ情報開示に関する最新動向  今月、米国証券取引委員会(SEC)は、上場企業に気候変動リスクの開示を求めるルールを提案した。日本でも東京証券取引所が上場企業に求めるコーポレート・ガバナンス・コードを改訂し、サステナビリティ(持続可能性)に関する情報を開示するように求めている。 [2022年03月29日]
  • 米大手流通「ターゲット」、540以上の店舗でオンサイトPPA 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米大手流通「ターゲット」、540以上の店舗でオンサイトPPA 屋根上と駐車場の太陽光で初の「ネット・ゼロ・エネルギー店舗」も  今年3月17日に、米国最大規模のディスカウントストア・チェーンであるターゲット(Target )は、太陽光発電だけで完全に電力を供給される「ネット・ゼロ・エネルギー」店舗を発表した。「ネット・ゼロ」店舗は、同社で初めてとなる。 [2022年03月28日]
  • FITの「落札件数ランキング」、トップは88件・国内最安8.99円を付けたベンチャー メガソーラービジネス FITの「落札件数ランキング」、トップは88件・国内最安8.99円を付けたベンチャー 大手デベロッパー老舗や、営農・水上型も上位に 2017年度に太陽光の固定価格買取制度(FIT)に入札方式が導入されてから約4年が経った。当初、2MW以上で始まった入札は、2019年度から500kW以上、2020年度からは250kW以上に広げられて対象範囲を拡大してきた。 [2022年03月27日]
  • EPC契約を締結する前段階で、締結義務はあるのか? 太陽光発電事業者のための法律Q&A EPC契約を締結する前段階で、締結義務はあるのか? <第83回>太陽光事業で、EPC契約などの締結義務が否定された最新判例  太陽光事業においては、コスト及びリスクの軽減の観点や、相互に強みを補完する観点などから、合弁会社を設立して、太陽光発電事業を行うことがあります。近年も、大手総合商社と電力会社などが共同で日本において太陽光発電事業の開発・運営を行う合弁会社を設立したことが発表されています。 [2022年03月22日]
  • 2021年のシステム価格上昇、太陽光・新規導入への影響は? 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2021年のシステム価格上昇、太陽光・新規導入への影響は? 2022年に市場縮小も、2023年には再び拡大基調へ  米国太陽エネルギー産業協会(SEIA)とコンサルティング会社の英ウッドマッケンジーにより共同で出版された最新のレポートによると、2021年における米国太陽光発電設備の年間新規導入量は、出力23.6 GW-DC(直流・太陽光パネルベース)で過去最大規模となった。 [2022年03月21日]
  • 「全自動ドローン」でサイト点検を無人化、盗難対策も PVロボット最前線 「全自動ドローン」でサイト点検を無人化、盗難対策も リモートで離陸・運航、着陸後に充電。汎用品の採用で低コスト化  2月17日、栃木県那須町芦野にある約2MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)で、「全自動ドローン」のデモンストレーションが実施された。 [2022年03月15日]
  • 「日本では3年連続シェアトップ、人権問題には対応済み」、ジンコソーラー副社長に聞く メガソーラービジネス 「日本では3年連続シェアトップ、人権問題には対応済み」、ジンコソーラー副社長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 中国の太陽光パネルメーカー大手であるジンコソーラーホールディング(JinkoSolar Holding)は、パネルの製造・販売とともに中東などにおける巨大発電プロジェクトに参画し、発電コストの低下を牽引している。同社の銭晶(Dany Qian)副社長に、世界と日本における現状や今後について聞いた。 [2022年03月12日]
  • パナに続き、LG電子が太陽電池から撤退、日韓老舗企業「挫折」の背景 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 パナに続き、LG電子が太陽電池から撤退、日韓老舗企業「挫折」の背景 中国勢の参入で、高効率「プレミアムパネル」の将来は?  先月末、韓国LG Electronics(以下=LG電子)が、今年6月末までに太陽光パネル事業から撤退すると発表した。近年太陽光発電産業から去った他の太陽光パネルメーカーのように、LG電子の撤退理由は、中国メーカーによる低価格攻勢で採算が悪化、これにプラスして、ポリシリコンなどの原材料コストが上昇して事業環境が悪化してしまったからである。 [2022年03月08日]
  • 北九州市、「再エネ水素」の製造・運用を実証 新エネ・システム最前線 北九州市、「再エネ水素」の製造・運用を実証 IHI、太陽光・風力・ごみ発電から低コストで水素製造  菅前総理大臣のカーボンニュートラル宣言で、水素を活用したエネルギーシステムが脚光を浴びている。福岡県と北九州市は、約10年前から水素に着目し、連携して実証事業などに取り組んできた。 [2022年03月03日]
  • アイダホ州の電力大手、「フェイスブック」向けにメガソーラー開発 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 アイダホ州の電力大手、「フェイスブック」向けにメガソーラー開発 大口顧客と連携した再エネ新設プログラムで、「再エネ100%」支援  日本では「アイダホ」と聞くと「ポテト」がすぐ頭に浮かんでくると思うが、そんな米国北西部のロッキー山脈にある州で、今月メタ・プラットフォームズ(フェイスブックから社名変更、以下メタ)が、新しいデータセンターの計画を発表した。この計画でメタは、「データセンターコミュニティにポジティブに貢献することを誓う」と表明した。その一例として地域での再生可能エネルギー開発への投資も含まれている。 [2022年02月27日]
  • 「パワコン関連が事故の大半」、検索システムに見る太陽光の事故傾向 メガソーラービジネス 「パワコン関連が事故の大半」、検索システムに見る太陽光の事故傾向 電気設備の事故情報を初めて一元化、再発防止に寄与 電気事業法に基づく「電気工作物」の事故情報を全国規模で集約したデータベース「詳報公表システム」が構築され、製品評価技術基盤機構(NITE)が1月末に公開した。発電や変電設備、送配電インフラから、電気を使う設備までを総称する「電気工作物」の事故情報を初めて一元化した。類似する事故情報などを網羅的に調べられる。 [2022年02月25日]
  • 農水省が本腰!? 営農型太陽光への期待と課題 「再エネビジネス」最前線 農水省が本腰!? 営農型太陽光への期待と課題 ポテンシャルは巨大、ソーラーシェアリングの現状と可能性  2022年は太陽光発電が固定価格買取制度(FIT)を卒業し、基幹電源となるべく歩み始めた年となるだろう。その中で、農地を活用したソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)は、FITの制約から解放され、農地行政を司る農林水産省のリードでどのくらい普及するのか注目される。 [2022年02月24日]
  • 太陽光IDの譲渡「解除」を巡り紛争、契約書作成時のリスク想定に甘さ? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 太陽光IDの譲渡「解除」を巡り紛争、契約書作成時のリスク想定に甘さ? <第82回>太陽光発電事業で、権利の「譲渡人」による約定解除権の行使を認めた最新判例  現在、わが国では、クリーンエネルギー戦略の下で、太陽光発電を含む再生可能エネルギー事業に関し、国の認定事業として、一定の管理を及ぼしつつ、併せて、事業者に対する補助を行うことで、再生可能エネルギー事業の拡大・普及を目指しています。 [2022年02月22日]
  • メガソーラー敷地内に生きる野鳥や昆虫、多様な動植物の棲みかに メガソーラービジネス メガソーラー敷地内に生きる野鳥や昆虫、多様な動植物の棲みかに パシフィコが宮城のサイトで環境調査、残置森林のほかパネル付近にも営巣  国内でゴルフ場跡地を中心に、特別高圧送電線に連系するメガソーラー(大規模太陽光発電所)を開発・運営するパシフィコ・エナジー(東京都港区)は、稼働して数年を経過したサイトについて、動植物の生息状況などの環境調査を実施した。 [2022年02月17日]
  • 2021年のオフサイト型コーポレートPPA、世界で31GW超に 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2021年のオフサイト型コーポレートPPA、世界で31GW超に 米ハイテク企業がリード、主力は太陽光で全体の6割  企業による「脱炭素化」への動きは益々強まっている。調査会社ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)によると、全世界の企業における2021年の再生可能エネルギー調達量は、31.1GWに達し、2020年の25.1GWから約24%増加し、記録的な調達量となった。 [2022年02月14日]
  • 2.5倍の過積載による余剰分を夜間に売電、蓄電池併設の低圧太陽光 再エネ蓄電池プロジェクト最前線 2.5倍の過積載による余剰分を夜間に売電、蓄電池併設の低圧太陽光 マイクログリッド運用、ノンファーム型接続に応用も 鹿児島県東串良町に、蓄電池システムを併設した低圧の太陽光発電所がある。連系出力は48.6kWで、太陽光パネルの出力は約122.4kWと過積載率は2.5倍近い。ここに容量が270kWhの蓄電池を併設している。 [2022年02月14日]
  • 「系統蓄電池に求められる高速制御、0.5秒の応答性を実現」、TMEICの澤田執行役員に聞く 新エネ・システム最前線 「系統蓄電池に求められる高速制御、0.5秒の応答性を実現」、TMEICの澤田執行役員に聞く 英国で合計100MWのプロジェクト着工、北米・日本の市場拡大に備える  日本工営と東芝三菱電機産業システム(TMEIC)など日系企業5社は、英国で大規模な蓄電池を使った系統安定化事業に乗り出す。合計約100MWの蓄電池を電力系統に接続し、太陽光・風力発電の増大で不安定になる需給バランスを安定化させるサービスなどを提供する。 [2022年02月09日]
  • 今年の米太陽光市場、20GW超が稼働へ 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 今年の米太陽光市場、20GW超が稼働へ テキサス州で「ハーフ・ギガ・ワット」級も  2022年1月に発表された米国エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)の最新のデータによると、2022年には46.1GWの発電所が新たに稼働する予定になっている。そのうち太陽光発電所は、実に全体の約半分を占める。 [2022年02月07日]
  • ネバダ州最後の石炭火力、「太陽光+蓄電池」で代替 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 ネバダ州最後の石炭火力、「太陽光+蓄電池」で代替 600MWのメガソーラーに480MWの蓄電池を併設  2021年11月に英グラスゴーで開かれた国連気候変動枠組み条約・第26回締約国会議(COP26)では、石炭火力発電所の廃止を目指す宣言に46カ国・地域が参加した。だが、日本や米国、中国、オーストラリア、インドは参加しておらず、「脱石炭」の行方が活発に議論された。 [2022年01月31日]
  • 「太陽光・風力の急増で、系統蓄電池によるサービス事業が拡大へ」、日本工営の秋吉副社長に聞く 新エネ・システム最前線 「太陽光・風力の急増で、系統蓄電池によるサービス事業が拡大へ」、日本工営の秋吉副社長に聞く 日系企業5社、英国で合計100MWのプロジェクトを開始  日本工営、TMEICなど日系企業5社は、英国で大規模な蓄電池を使った系統安定化サービスに乗り出す。英国の2カ所で合計約100MWの蓄電池を電力系統に接続し、再生可能エネルギーの増大により不安定になる需給バランスを安定化させるサービスなどを行う。同プロジェクトを主導する日本工営の秋吉博之・代表取締役副社長に、今後の大容量蓄電池によるビジネスモデルの方向性、そのなかでの日本工営の戦略などについて聞い... [2022年01月27日]
  • 洋上風力で脚光、「誰でも扱える水中ドローンを目指す」、筑波大発ベンチャー・FullDepth 伊藤社長に聞く メガソーラービジネス 洋上風力で脚光、「誰でも扱える水中ドローンを目指す」、筑波大発ベンチャー・FullDepth 伊藤社長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 空撮などで一般的になってきたドローン(無人小型飛行体)の水中版、無人潜水機(水中ドローン)が洋上風力発電所などの再生可能エネルギー発電設備の点検への応用で関心を集めている。水中ドローンの機体からデータ処理、応用開発まで手掛けている筑波大学発のベンチャー企業FullDepth(茨城県つくば市)の伊藤昌平・代表取締役社長に、水中のインフラ点検の課題や水中ドローンの応用の可能性などを聞いた。 [2022年01月27日]
  • 2022年度に迫る政策・制度変更、その背景にあるもの 「再エネビジネス」最前線 2022年度に迫る政策・制度変更、その背景にあるもの 昨年決まった国内外の環境関連施策の意義を解説  環境政策は法律や制度の存在が不可欠であるため、大きな政策動向は常に把握しておく必要がある。CO2の排出は、規制の基となる法律がなければ、企業などの活動を制限することができない。法律や制度を知ることは、環境ビジネスの基本的重要事項である。今回は、2021年の大きなイベントで決定した事項を整理した。 [2022年01月27日]
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