GIGAスクール構想によるコンピューターと校内ネットワークの整備はほぼ完了し、すでに多くの学校で本格運用されている(図1)。そんな状況の中、文部科学省が2021年3月に実施した「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」(以下、実態調査)を基に、日経BPは公立学校の情報化度合いを独自の手法でランキング化した。今年で14回目となる本ランキングは、コンピューターや無線LANといったインフラ整備率と、教員のICT活用力などを示す教員指導力のそれぞれでスコアを算出し、それらの平均を総合スコアとして順位を付けている。

●高等学校の端末整備遅れが鮮明
●高等学校の端末整備遅れが鮮明
図1 小中学校における「教育用コンピューター」が1人1台になっていないのは、調査時点でGIGAスクール構想による端末整備が完了していなかったため。大きく前進した小中学校に対して、高等学校の整備遅れが目立つ(2021年3月1日現在)出所: 文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」
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ランキングはネット重視に

 GIGAスクール構想の進展により調査の着眼点がネットワークの強化やデジタル教科書の普及に移っている(図2)。地方自治体など学校の設置者は、今後のICT環境整備をクラウド中心に考える必要がある。デジタル教科書だけでなく、「学習eポータル」や「MEXCBT」などクラウド活用の基盤を整えることが重要だ。

●今後の教育ICT環境整備はクラウド中心に考える
●今後の教育ICT環境整備はクラウド中心に考える
図2 文部科学省の「学校におけるICT 環境の整備状況等の調査」は、端末整備からネットワークの高速化や学習者用デジタル教科書の整備に焦点が移っている。これに合わせ、本誌の公立学校情報化ランキングも評価項目の一部を変更した
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 本ランキングもこうした状況の変化に合わせ、スコア化する項目の中でネットワークの質とデジタル教科書の整備に重きを置いた。同時に、全ての地方自治体で完全な整備が見込まれる教育用コンピューターや普通教室の無線LANの整備率は評価項目から外した。このため、小中学校、高等学校のいずれでもランキングが前年から大きく変動した。

 なお、ここに掲載した表には小学校が5校以上、中学校が3校以上の自治体に限定している。